4553 東和薬品

4553
2024/04/26
時価
1428億円
PER 予
10.5倍
2010年以降
5.87-64.78倍
(2010-2023年)
PBR
0.92倍
2010年以降
0.66-2.43倍
(2010-2023年)
配当 予
2.16%
ROE 予
8.74%
ROA 予
3.13%
資料
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建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
59億4491万
2009年3月31日 +17.25%
69億7032万
2010年3月31日 -4.29%
66億7106万
2011年3月31日 -1.41%
65億7700万
2012年3月31日 +168.24%
176億4200万
2013年3月31日 +10.82%
195億5100万
2014年3月31日 +0.72%
196億9100万
2015年3月31日 -2.44%
192億1000万
2016年3月31日 -1.4%
189億4100万
2017年3月31日 +22.2%
231億4500万
2018年3月31日 +24.61%
288億4200万
2019年3月31日 +44.3%
416億1900万
2020年3月31日 -5.21%
394億5000万
2021年3月31日 -3.62%
380億2300万
2022年3月31日 -4.99%
361億2500万
2023年3月31日 -0.46%
359億6000万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2.従業員数は就業人員を記載しております。また、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。
3.上記の他、各営業所等の一部の建物については賃借しております。年間賃借料は655百万円であります。
2023/06/28 9:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械及び装置 2~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
のれん 定額法(10年)
製造販売権 定額法(5~12年)
技術関連資産 定額法(10年)
顧客関連資産 定額法(10年)
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産 定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/28 9:00
#3 固定資産処分損の注記(連結)
※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物21百万円47百万円
機械装置及び運搬具等09
2023/06/28 9:00
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物2百万円-百万円
機械装置及び運搬具等01
2023/06/28 9:00
#5 有形固定資産等明細表(連結)
(注)当期増減額のうち主なものは次のとおりです。
建物増加額(百万円)岡山工場MS棟改修工事等製造用建物863
機械及び装置増加額(百万円)山形工場錠剤印刷検査システム TIPS-EX4-CD等製造設備4,982
機械及び装置増加額(百万円)岡山工場転動流動コーティング装置マルチプレックス等製造設備531
建設仮勘定減少額(百万円)山形工場本勘定へ振替3,256
建設仮勘定減少額(百万円)岡山工場本勘定へ振替689
2023/06/28 9:00
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
2023/06/28 9:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/28 9:00