東和薬品(4553)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 59億4491万
- 2009年3月31日 +17.25%
- 69億7032万
- 2010年3月31日 -4.29%
- 66億7106万
- 2011年3月31日 -1.41%
- 65億7700万
- 2012年3月31日 +168.24%
- 176億4200万
- 2013年3月31日 +10.82%
- 195億5100万
- 2014年3月31日 +0.72%
- 196億9100万
- 2015年3月31日 -2.44%
- 192億1000万
- 2016年3月31日 -1.4%
- 189億4100万
- 2017年3月31日 +22.2%
- 231億4500万
- 2018年3月31日 +24.61%
- 288億4200万
- 2019年3月31日 +44.3%
- 416億1900万
- 2020年3月31日 -5.21%
- 394億5000万
- 2021年3月31日 -3.62%
- 380億2300万
- 2022年3月31日 -4.99%
- 361億2500万
- 2023年3月31日 -0.46%
- 359億6000万
- 2024年3月31日 +1.04%
- 363億3300万
- 2025年3月31日 +45.89%
- 530億500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.従業員数は就業人員を記載しております。また、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。2025/06/24 12:00
3.上記の他、各営業所等の一部の建物については賃借しております。年間賃借料は643百万円であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械及び装置 2~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
のれん 定額法(10年)
製造販売権 定額法(5~10年)
技術関連資産 定額法(10年)
顧客関連資産 定額法(10年)
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産 定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額は、リース契約上の残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零とする定額法を採用しております。2025/06/24 12:00 - #3 固定資産処分損の注記(連結)
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2025/06/24 12:00
前連結会計年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 47百万円 26百万円 機械装置及び運搬具等 16 6 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/24 12:00
担保に係る債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 1,008百万円 960百万円 土地 331 331
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりです。2025/06/24 12:00
2.期末減価償却累計額には、減損損失累計額が含まれております。建物 増加額(百万円) 山形工場 第三固形製剤棟等製造用建物 18,006 リース資産 増加額(百万円) 山形工場 第三固形製剤棟等製造設備 11,486 建設仮勘定 減少額(百万円) 山形工場 本勘定への振替額 26,747 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 12:00
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 12:00
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。