建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 59億4491万
- 2009年3月31日 +17.25%
- 69億7032万
- 2010年3月31日 -4.29%
- 66億7106万
- 2011年3月31日 -1.41%
- 65億7700万
- 2012年3月31日 +168.24%
- 176億4200万
- 2013年3月31日 +10.82%
- 195億5100万
- 2014年3月31日 +0.72%
- 196億9100万
- 2015年3月31日 -2.44%
- 192億1000万
- 2016年3月31日 -1.4%
- 189億4100万
- 2017年3月31日 +22.2%
- 231億4500万
- 2018年3月31日 +24.61%
- 288億4200万
- 2019年3月31日 +44.3%
- 416億1900万
- 2020年3月31日 -5.21%
- 394億5000万
- 2021年3月31日 -3.62%
- 380億2300万
- 2022年3月31日 -4.99%
- 361億2500万
- 2023年3月31日 -0.46%
- 359億6000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.従業員数は就業人員を記載しております。また、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。2023/06/28 9:00
3.上記の他、各営業所等の一部の建物については賃借しております。年間賃借料は655百万円であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械及び装置 2~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
のれん 定額法(10年)
製造販売権 定額法(5~12年)
技術関連資産 定額法(10年)
顧客関連資産 定額法(10年)
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産 定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/28 9:00 - #3 固定資産処分損の注記(連結)
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2023/06/28 9:00
前連結会計年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 21百万円 47百万円 機械装置及び運搬具等 0 9 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2023/06/28 9:00
前連結会計年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 2百万円 -百万円 機械装置及び運搬具等 0 1 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増減額のうち主なものは次のとおりです。2023/06/28 9:00
建物 増加額(百万円) 岡山工場 MS棟改修工事等製造用建物 863 機械及び装置 増加額(百万円) 山形工場 錠剤印刷検査システム TIPS-EX4-CD等製造設備 4,982 機械及び装置 増加額(百万円) 岡山工場 転動流動コーティング装置マルチプレックス等製造設備 531 建設仮勘定 減少額(百万円) 山形工場 本勘定へ振替 3,256 建設仮勘定 減少額(百万円) 岡山工場 本勘定へ振替 689 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 9:00
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 9:00
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。