カイノス（4556）の支払手形及び買掛金の推移 - 四半期
個別
- 2010年3月31日
- 7億9126万
- 2010年12月31日 +0.59%
- 7億9592万
- 2011年3月31日 +13.56%
- 9億388万
- 2011年6月30日 -1.72%
- 8億8832万
- 2011年9月30日 -10.06%
- 7億9894万
- 2011年12月31日 +10.15%
- 8億8000万
- 2012年3月31日 +3.68%
- 9億1241万
- 2012年6月30日 +7.64%
- 9億8213万
- 2012年9月30日 -16.18%
- 8億2318万
- 2012年12月31日 +18.16%
- 9億7271万
- 2013年3月31日 +13.9%
- 11億788万
- 2013年6月30日 -11.39%
- 9億8169万
- 2013年9月30日 -12.51%
- 8億5888万
- 2013年12月31日 +14.77%
- 9億8571万
- 2014年3月31日 +5.34%
- 10億3838万
- 2014年6月30日 -4.08%
- 9億9602万
- 2014年9月30日 -18.91%
- 8億770万
- 2014年12月31日 +6.46%
- 8億5988万
- 2015年3月31日 -3.54%
- 8億2940万
- 2015年6月30日 -6.39%
- 7億7643万
- 2015年9月30日 -15.6%
- 6億5529万
- 2015年12月31日 +8.51%
- 7億1102万
- 2016年3月31日 -2.76%
- 6億9142万
- 2016年6月30日 -29.84%
- 4億8511万
- 2016年9月30日 +8.82%
- 5億2792万
- 2016年12月31日 +13.08%
- 5億9699万
- 2017年3月31日 -15.54%
- 5億423万
- 2017年6月30日 -10.41%
- 4億5175万
- 2017年9月30日 +10.98%
- 5億134万
- 2017年12月31日 +19.16%
- 5億9738万
- 2018年3月31日 -9.51%
- 5億4059万
- 2018年6月30日 +7.26%
- 5億7982万
- 2018年9月30日 -2.71%
- 5億6410万
- 2018年12月31日 +22.23%
- 6億8950万
- 2019年3月31日 -35.92%
- 4億4185万
- 2019年6月30日 +4.46%
- 4億6154万
- 2019年9月30日 -1.72%
- 4億5361万
- 2019年12月31日 +40.88%
- 6億3906万
- 2020年3月31日 -22.46%
- 4億9555万
- 2020年6月30日 -15.7%
- 4億1774万
- 2020年9月30日 -9.11%
- 3億7968万
- 2020年12月31日 +9.66%
- 4億1637万
- 2021年3月31日 +5.74%
- 4億4027万
- 2021年6月30日 +14.91%
- 5億593万
- 2021年9月30日 -9.93%
- 4億5567万
- 2021年12月31日 +11.28%
- 5億706万
- 2022年3月31日 +5.73%
- 5億3611万
- 2022年6月30日 -6.97%
- 4億9875万
- 2022年9月30日 +5.09%
- 5億2412万
- 2022年12月31日 +32.35%
- 6億9367万
- 2023年3月31日 -35.39%
- 4億4818万
- 2023年6月30日 +14.25%
- 5億1204万
- 2023年9月30日 -5.5%
- 4億8387万
- 2023年12月31日 +20.98%
- 5億8541万
- 2024年3月31日 -9.7%
- 5億2862万
- 2024年6月30日 -11.38%
- 4億6846万
- 2024年9月30日 +3.74%
- 4億8596万
- 2024年12月31日 +22.97%
- 5億9757万
- 2025年3月31日 -13.32%
- 5億1800万
- 2025年9月30日 -8.33%
- 4億7487万
- 2025年12月31日 +1.29%
- 4億8100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第3四半期会計期間末における資産合計は、83億8千7百万円となり、前事業年度末と比べ2億7千1百万円の増加となりました。流動資産は55億4千3百万円となり、前事業年度末と比べ3億2千4百万円の増加となりました。その主な要因は、受取手形及び売掛金が2億3千万円、棚卸資産が1億9百万円増加したこと等によります。固定資産は28億4千4百万円となり、前事業年度末と比べ5千2百万円の減少となりました。その主な要因は、固定資産の取得により6千4百万円、投資有価証券が2千8百万円増加し、繰延税金資産が5千5百万円、減価償却の進捗に伴い8千7百万円減少したこと等によります。2024/02/02 9:38
当第3四半期会計期間末における負債合計は、22億4百万円となり、前事業年度末と比べ2億4千1百万円の減少となりました。その主な要因は、支払手形及び買掛金が1億3千7百万円増加し、未払法人税等が1億2千7百万円、未払費用が1億3百万円、賞与引当金が6千万円、借入金が5千万円減少したこと等によります。
当第3四半期会計期間末における純資産の額は61億8千2百万円となり、前事業年度末と比べ5億1千2百万円の増加となりました。その主な要因は、配当金の支払いによる減少と、四半期純利益により増加したこと等によります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
