#1 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物(附属設備) 6～18年
工具、器具及び備品 5～10年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/25 16:38
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

2020/03/25 16:38
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: ・非現金支出費用
非現金支出費用は、有形固定資産の減価償却費、無形資産の償却費及び株式報酬費用です。当連結会計年度の非現金支出費用は、前年同一期間比92百万円増加し、1,805百万円となりました。有形固定資産の減価償却費は前年同一期間比153百万円増加の412百万円となりました。これは2018年8月に英国に開設した最先端の研究開発施設への投資及びIFRS第16号適用に伴う会計処理の変更の影響によるものです。無形資産の償却費は前年同一期間比137百万円増加の1,009百万円となりました。また、株式報酬費用は前年同一期間比198百万円減少の384百万円となりました。なお、当連結会計年度において、新たに事後交付型株式報酬(RSU)及び業績連動型株式報酬(PSU)を付与することといたしました。
(その他の収益及びその他の費用)
2020/03/25 16:38
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 子会社株式及び関連会社株式移動平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く)
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