半期報告書-第16期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
機械及び装置 6年
工具、器具及び備品 5~6年
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
機械及び装置 6年
工具、器具及び備品 5~6年