有価証券報告書-第16期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
有形固定資産
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
| 建物 | 15年 |
| 機械及び装置 | 6年 |
| 工具、器具及び備品 | 5~6年 |