杏林製薬(4569)の研究開発費の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 86億5100万
- 2014年12月31日 +11.15%
- 96億1600万
- 2015年12月31日 +5.53%
- 101億4800万
- 2016年12月31日 +6.95%
- 108億5300万
- 2017年12月31日 -7.39%
- 100億5100万
- 2018年12月31日 -23.05%
- 77億3400万
- 2019年12月31日 -1.94%
- 75億8400万
- 2020年12月31日 +0.25%
- 76億300万
- 2021年12月31日 -13.57%
- 65億7100万
- 2022年12月31日 +8.9%
- 71億5600万
- 2023年12月31日 -20.21%
- 57億1000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2024/02/14 15:05
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) 退職給付費用 803 910 研究開発費 7,156 5,710 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間における売上高は、薬価改定(杏林製薬㈱7%台)の影響はあったものの、新薬の成長により、新医薬品等(国内)の売上高は前年同期を大幅に上回る実績で推移しました。後発医薬品の売上高も増加し、全体の売上高は87,267百万円と前年同期比6,560百万円(前年同期比8.1%増)の増収となりました。2024/02/14 15:05
利益面では、売上原価率は上昇したものの売上増加により売上総利益は前年同期に対して1,259百万円増加しました。他方、販売費及び一般管理費が前年同期に対して1,496百万円増加(研究開発費は1,446百万円減少)した結果、営業利益は、前年同期比237百万円減の4,465百万円(前年同期比5.0%減)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益として投資有価証券の売却益991百万円等を計上し、特別損失として希望退職プログラム(詳細は2023年9月29日公表のプレスリリースをご覧ください)に関わる費用871百万円等を計上した結果、3,914百万円(前年同期比10.6%減)となりました。
当第3四半期連結累計期間の業績