4569 杏林製薬

4569
2026/03/13
時価
972億円
PER 予
19.42倍
2010年以降
7.73-28.88倍
(2010-2025年)
PBR
0.67倍
2010年以降
0.56-1.51倍
(2010-2025年)
配当 予
3.51%
ROE 予
3.46%
ROA 予
2.47%
資料
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杏林製薬(4569)の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年3月31日
14億2900万
2010年3月31日 -16.38%
11億9500万
2011年3月31日 -14.31%
10億2400万
2012年3月31日 -38.28%
6億3200万
2013年3月31日 +32.44%
8億3700万
2014年3月31日 +25.21%
10億4800万
2015年3月31日 +14.98%
12億500万
2016年3月31日 +16.85%
14億800万
2017年3月31日 +8.03%
15億2100万
2018年3月31日 -15.71%
12億8200万
2019年3月31日 +149.45%
31億9800万
2020年3月31日 +93.56%
61億9000万
2021年3月31日 +17.82%
72億9300万
2022年3月31日 +6.16%
77億4200万
2023年3月31日 +17.27%
90億7900万
2024年3月31日 +61.05%
146億2200万
2025年3月31日 -10.33%
131億1200万

個別

2024年3月31日
131億3300万
2025年3月31日 -13.85%
113億1400万

有報情報

#1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
(棚卸資産の評価方法の変更)
当社は、商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の一部(見本品)の棚卸資産の評価方法として総平均法による原価法を採用しておりましたが、当事業年度より移動平均法による原価法に変更しております。
この変更は、新基幹システムの構築、取引条件の変更等を契機として、より迅速かつ適正な棚卸資産の評価及び期間損益計算を行うことを目的としたものであります。
2025/06/19 15:50
#2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
(棚卸資産の評価方法の変更)
当社及び一部の連結子会社は、商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の一部(見本品)の棚卸資産の評価方法として総平均法による原価法を採用しておりましたが、当連結会計年度より移動平均法による原価法に変更しております。
この変更は、新基幹システムの構築、取引条件の変更等を契機として、より迅速かつ適正な棚卸資産の評価及び期間損益計算を行うことを目的としたものであります。
2025/06/19 15:50
#3 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
a.市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
b.市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②棚卸資産
a.商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の一部(見本品)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b.貯蔵品
最終仕入原価法
③デリバティブ
時価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却方法2025/06/19 15:50
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(注)「(会計方針の変更)(棚卸資産の評価方法の変更)」に記載の通り、商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の一部(見本品)について棚卸資産の評価方法を変更しております。当該変更は遡及適用されており、前事業年度の数値については、遡及適用後の数値を記載しております。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/06/19 15:50
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
a.財政状態の分析
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末と比較して15,990百万円増加し、193,618百万円となりました。このうち、流動資産は136,134百万円と前連結会計年度末と比較して16,894百万円の増加となりました。主な増減要因は、現金及び預金の増加1,135百万円、有価証券の増加1,393百万円、商品及び製品の増加3,763百万円、仕掛品の減少1,509百万円、原材料及び貯蔵品の増加10,076百万円、流動資産のその他の増加2,194百万円等によるものです。また、固定資産は57,483百万円と前連結会計年度末と比較して903百万円の減少となりました。主な増減要因は、有形固定資産の増加1,353百万円、無形固定資産の減少330百万円、投資有価証券の減少2,064百万円、退職給付に係る資産の増加158百万円等によるものです。
負債総額は、前連結会計年度末と比較して10,441百万円増加し、57,333百万円となりました。主な増減要因は、支払手形及び買掛金の増加1,252百万円、短期借入金の減少2,700百万円、1年内返済予定の長期借入金の減少10,000百万円、未払法人税等の増加2,252百万円、長期借入金の増加19,799百万円等によるものです。
2025/06/19 15:50
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
②棚卸資産
a.商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の一部(見本品)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/06/19 15:50
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の一部(見本品)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/06/19 15:50

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