四半期報告書-第118期第2四半期(令和3年6月1日-令和3年9月30日)
12 1株当たり四半期利益
親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり四半期利益及び希薄化後1株当たり四半期利益は、次の情報に基づいて算定しております。
(注1)基本的1株当たり四半期利益及び希薄化後1株当たり四半期利益の算定上、役員報酬BIP信託に係る信託口が所有する当社株式を、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
(注2)新株予約権の行使等が1株当たり四半期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。
(注1)基本的1株当たり四半期利益及び希薄化後1株当たり四半期利益の算定上、役員報酬BIP信託に係る信託口が所有する当社株式を、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
(注2)新株予約権の行使等が1株当たり四半期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。
親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり四半期利益及び希薄化後1株当たり四半期利益は、次の情報に基づいて算定しております。
| 前第2四半期連結累計期間 (自 2020年4月1日 至 2020年9月30日) | 当第2四半期連結累計期間 (自 2021年4月1日 至 2021年9月30日) | |
| 基本的1株当たり四半期利益算定上の基礎 | ||
| 親会社の所有者に帰属する四半期損失(△) (百万円) | △22,249 | △4,316 |
| 親会社の普通株主に帰属しない四半期利益(百万円) | - | - |
| 基本的1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期損失 (△)(百万円) | △22,249 | △4,316 |
| 期中平均普通株式数(千株)(注1) | 495,243 | 493,542 |
| 基本的1株当たり四半期損失(△)(円) | △44.93 | △8.75 |
| 希薄化後1株当たり四半期利益算定上の基礎 | ||
| 基本的1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期損失 (△)(百万円) | △22,249 | △4,316 |
| 四半期利益調整額(百万円) | - | - |
| 希薄化後1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期 損失(△)(百万円) | △22,249 | △4,316 |
| 期中平均普通株式数(千株)(注1) | 495,243 | 493,542 |
| 希薄化効果の影響(千株)(注2) | - | - |
| 希薄化後の期中平均普通株式数(千株) | 495,243 | 493,542 |
| 希薄化後1株当たり四半期損失(△)(円) | △44.93 | △8.75 |
(注1)基本的1株当たり四半期利益及び希薄化後1株当たり四半期利益の算定上、役員報酬BIP信託に係る信託口が所有する当社株式を、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
(注2)新株予約権の行使等が1株当たり四半期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。
| 前第2四半期連結会計期間 (自 2020年7月1日 至 2020年9月30日) | 当第2四半期連結会計期間 (自 2021年7月1日 至 2021年9月30日) | |
| 基本的1株当たり四半期利益算定上の基礎 | ||
| 親会社の所有者に帰属する四半期損失(△) (百万円) | △4,944 | △5,294 |
| 親会社の普通株主に帰属しない四半期利益(百万円) | - | - |
| 基本的1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期損失 (△)(百万円) | △4,944 | △5,294 |
| 期中平均普通株式数(千株)(注1) | 495,481 | 493,564 |
| 基本的1株当たり四半期損失(△)(円) | △9.98 | △10.73 |
| 希薄化後1株当たり四半期利益算定上の基礎 | ||
| 基本的1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期損失 (△)(百万円) | △4,944 | △5,294 |
| 四半期利益調整額(百万円) | - | - |
| 希薄化後1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期 損失(△)(百万円) | △4,944 | △5,294 |
| 期中平均普通株式数(千株)(注1) | 495,481 | 493,564 |
| 希薄化効果の影響(千株)(注2) | - | - |
| 希薄化後の期中平均普通株式数(千株) | 495,481 | 493,564 |
| 希薄化後1株当たり四半期損失(△)(円) | △9.98 | △10.73 |
(注1)基本的1株当たり四半期利益及び希薄化後1株当たり四半期利益の算定上、役員報酬BIP信託に係る信託口が所有する当社株式を、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
(注2)新株予約権の行使等が1株当たり四半期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。