資生堂（4911）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1683億4200万
2009年3月31日 -4.35%: 1610億1800万
2010年3月31日 -2.32%: 1572億8100万
2010年12月31日 +1.74%: 1600億2200万
2011年3月31日 +0.01%: 1600億4500万
2011年6月30日 +1.21%: 1619億7500万
2011年9月30日 -0.39%: 1613億3900万
2011年12月31日 -2.36%: 1575億3700万
2012年3月31日 +0.45%: 1582億4600万
2012年6月30日 +1.2%: 1601億5000万
2012年9月30日 -0.72%: 1589億9800万
2012年12月31日 -0.02%: 1589億7300万
2013年3月31日 -0.15%: 1587億3100万
2013年6月30日 +1.54%: 1611億7100万
2013年9月30日 +1.09%: 1629億2800万
2013年12月31日 +3.72%: 1689億9400万
2014年3月31日 -1.7%: 1661億1700万
2014年6月30日 -1.32%: 1639億2900万
2014年9月30日 +0.42%: 1646億1700万
2014年12月31日 +1.84%: 1676億4000万
2015年3月31日 -2.3%: 1637億7700万
2015年6月30日 -0.71%: 1626億2100万
2015年9月30日 +0.69%: 1637億4600万
2015年12月31日 -0.68%: 1626億3000万
2016年3月31日 -1.09%: 1608億6500万
2016年6月30日 -2.24%: 1572億6700万
2016年9月30日 +1.25%: 1592億3900万
2016年12月31日 +3.5%: 1648億1700万
2017年3月31日 -0.45%: 1640億7800万
2017年6月30日 +1%: 1657億1300万
2017年9月30日 -0.52%: 1648億5100万
2017年12月31日 -1.4%: 1625億3800万
2018年3月31日 -1.12%: 1607億1700万
2018年6月30日 +0.09%: 1608億5600万
2018年9月30日 +0.49%: 1616億3900万
2018年12月31日 +18.37%: 1913億3500万
2019年3月31日 -3.2%: 1852億2000万
2019年6月30日 +5.89%: 1961億2900万
2019年9月30日 +2.19%: 2004億2300万
2019年12月31日 +11.57%: 2236億1100万
2020年3月31日 -1.21%: 2209億900万
2020年6月30日 +0.58%: 2221億9400万
2020年9月30日 +0.81%: 2239億8400万
2020年12月31日 +12.4%: 2517億6200万
2021年3月31日 +2.19%: 2572億6600万
2021年6月30日 -0.43%: 2561億6200万
2021年9月30日 +0.22%: 2567億1800万
2021年12月31日 +8.92%: 2796億3000万

有報情報

#1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

使用権資産の内訳は、以下のとおりです。

	前連結会計年度(2024年12月31日)	当連結会計年度(2025年12月31日)
	百万円	百万円
建物及び構築物を原資産とするもの	69,802	56,227
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	9,434	8,922

使用権資産の増加は、前連結会計年度26,823百万円、当連結会計年度11,320百万円です。
② リース負債

2026/03/23 15:45

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

土地および建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法により認識しています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。
・建物及び構築物 2～50年
・機械装置及び運搬具 2～15年

2026/03/23 15:45

#3 注記事項－非金融資産の減損、連結財務諸表（IFRS）（連結）

当社が操業している資生堂大阪工場の生産を資生堂大阪茨木工場に統合することに伴い、一部の事業用資産について資金生成単位を変更し、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、回収可能価額は割引率4.7%として算出した使用価値により測定しています。認識した当該減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」に含まれています。

報告セグメント	地域	用途	種類	金額
本社機能部門(調整額)	大阪府・大阪市	事業用資産	建物及び構築物	47百万円
			機械装置及び運搬具	52百万円
			その他	36百万円
			計	136百万円

当連結会計年度 (自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
当社が操業している資生堂大阪工場の生産を資生堂大阪茨木工場に統合することに伴い、一部の事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、回収可能価額は割引率3.4%として算出した使用価値により測定しています。認識した当該減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」に含まれています。

2026/03/23 15:45