固定資産
連結
- 2016年12月31日
- 1130億4000万
- 2017年12月31日 +13.46%
- 1282億5600万
個別
- 2016年12月31日
- 982億6800万
- 2017年12月31日 +11.31%
- 1093億7800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2018/03/30 9:00
前連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/30 9:00 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2018/03/30 9:00
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/03/30 9:00
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/03/30 9:00
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成28年12月31日) 当連結会計年度(平成29年12月31日) 未払事業税・事業所税 379百万円 373百万円 たな卸資産・固定資産の未実現利益 544百万円 561百万円 その他 4,219百万円 3,798百万円
- #6 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 1 譲渡の理由2018/03/30 9:00
譲渡対象の固定資産につきましては、台湾での製造拠点として利用しておりましたが、当社グループの台湾事業を販売・マーケティングに特化することにしたため、譲渡することといたしました。
2 本件契約の相手会社の名称 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2018/03/30 9:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定額法を採用しております。