(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	8年、9年、20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。