東リ（7971）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 26億2400万
- 2008年3月31日 -52.71%
- 12億4100万
- 2009年3月31日 -69.14%
- 3億8300万
- 2010年3月31日 +24.8%
- 4億7800万
- 2011年3月31日 -37.66%
- 2億9800万
- 2012年3月31日 +13.42%
- 3億3800万
- 2013年3月31日 +98.22%
- 6億7000万
- 2014年3月31日 +21.94%
- 8億1700万
- 2015年3月31日 +95.35%
- 15億9600万
- 2016年3月31日 -19.3%
- 12億8800万
- 2017年3月31日 +57.53%
- 20億2900万
- 2018年3月31日 +14.83%
- 23億3000万
- 2019年3月31日 -24.98%
- 17億4800万
- 2020年3月31日 -38.5%
- 10億7500万
- 2021年3月31日 +61.02%
- 17億3100万
- 2022年3月31日 -1.68%
- 17億200万
- 2023年3月31日 +20.33%
- 20億4800万
- 2024年3月31日 +84.67%
- 37億8200万
- 2025年3月31日 +12.85%
- 42億6800万
- 2026年3月31日 +34.3%
- 57億3200万
個別
- 2007年3月31日
- 24億
- 2008年3月31日 -52.75%
- 11億3400万
- 2009年3月31日 -68.25%
- 3億6000万
- 2010年3月31日 +25%
- 4億5000万
- 2011年3月31日 -37.11%
- 2億8300万
- 2012年3月31日 +11.31%
- 3億1500万
- 2013年3月31日 +94.6%
- 6億1300万
- 2014年3月31日 +22.84%
- 7億5300万
- 2015年3月31日 +93.36%
- 14億5600万
- 2016年3月31日 -17.79%
- 11億9700万
- 2017年3月31日 +53.97%
- 18億4300万
- 2018年3月31日 +10.8%
- 20億4200万
- 2019年3月31日 -23.65%
- 15億5900万
- 2020年3月31日 -39.26%
- 9億4700万
- 2021年3月31日 +57.76%
- 14億9400万
- 2022年3月31日 +0.6%
- 15億300万
- 2023年3月31日 +18.16%
- 17億7600万
- 2024年3月31日 +87.39%
- 33億2800万
- 2025年3月31日 +12.02%
- 37億2800万
- 2026年3月31日 +30.95%
- 48億8200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/12 13:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △285 △686 その他有価証券評価差額金 485 1,465 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/12 13:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 前払年金費用 △182 △188 その他有価証券評価差額金 △1,693 △2,231 繰延税金負債合計 △1,876 △2,420
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/12 13:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る資産 △209 △234 その他有価証券評価差額金 △1,952 △2,639 その他 △37 △45
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
