寺岡製作所(4987)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 2500万
- 2014年6月30日 +108%
- 5200万
- 2014年9月30日 -23.08%
- 4000万
- 2014年12月31日 -45%
- 2200万
- 2015年3月31日 +4.55%
- 2300万
- 2015年6月30日 +4.35%
- 2400万
- 2015年9月30日 +4.17%
- 2500万
- 2015年12月31日 +4%
- 2600万
- 2016年3月31日 +11.54%
- 2900万
- 2016年6月30日 ±0%
- 2900万
- 2016年9月30日 -10.34%
- 2600万
- 2016年12月31日 +7.69%
- 2800万
- 2017年3月31日 +10.71%
- 3100万
- 2017年6月30日 +3.23%
- 3200万
- 2017年9月30日 +3.13%
- 3300万
- 2017年12月31日 -6.06%
- 3100万
- 2018年3月31日 +25.81%
- 3900万
- 2018年6月30日 +7.69%
- 4200万
- 2018年9月30日 +4.76%
- 4400万
- 2018年12月31日 +2.27%
- 4500万
- 2019年3月31日 -6.67%
- 4200万
- 2019年6月30日 +2.38%
- 4300万
- 2019年9月30日 +4.65%
- 4500万
- 2019年12月31日 +4.44%
- 4700万
- 2020年3月31日 +121.28%
- 1億400万
- 2020年6月30日 -2.88%
- 1億100万
- 2020年9月30日 -12.87%
- 8800万
- 2020年12月31日 +3.41%
- 9100万
- 2021年3月31日 -17.58%
- 7500万
- 2021年6月30日 +4%
- 7800万
- 2021年9月30日 ±0%
- 7800万
- 2021年12月31日 +1.28%
- 7900万
- 2022年3月31日 -2.53%
- 7700万
- 2022年6月30日 +10.39%
- 8500万
- 2022年9月30日 +3.53%
- 8800万
- 2022年12月31日 -29.55%
- 6200万
- 2023年3月31日 +3.23%
- 6400万
- 2023年6月30日 +9.38%
- 7000万
- 2023年9月30日 +7.14%
- 7500万
- 2023年12月31日 +5.33%
- 7900万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2023/06/23 14:20
前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含めておりました「在外子会社留保利益」は表示上の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、独立掲記していた繰延税金資産の「貸倒引当金」、「未払事業税」、「減価償却費」、「長期未払金」、「ゴルフ会員権評価損」、「退職給付に係る負債」、繰延税金負債の「固定資産圧縮積立金」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より繰延税金資産の「その他」、繰延税金負債の「その他」へそれぞれ組替えております。この表示の方法を反映させるため、前連結会計年度について、注記の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含まれていた「在外子会社留保利益」77百万円を独立掲記し、繰延税金資産の「貸倒引当金」2百万円、「未払事業税」5百万円、「減価償却費」1百万円、「長期未払金」17百万円、「ゴルフ会員権評価損」2百万円、「退職給付費係る負債」9百万円は繰延税金資産の「その他」へ、また繰延税金負債の「固定資産圧縮積立金」1百万円は繰延税金負債の「その他」へ組替えております。 - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社はポイント制の確定給付企業年金制度(積立型)を、国内連結子会社及び一部の海外連結子会社は確定給付の退職一時金制度(非積立型)を設けております。2023/06/23 14:20
また、従業員の退職に際して、退職給付債務の対象とされていない割増退職金を支払う場合があります。連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度