アース製薬(4985)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 76億5300万
- 2009年12月31日 +1.39%
- 77億5900万
- 2010年12月31日 +2.82%
- 79億7800万
- 2011年12月31日 -4.19%
- 76億4400万
- 2012年12月31日 +14.23%
- 87億3200万
- 2013年12月31日 +1.25%
- 88億4100万
- 2014年12月31日 +22.34%
- 108億1600万
- 2015年12月31日 -4.23%
- 103億5900万
- 2016年12月31日 +17.38%
- 121億5900万
- 2017年12月31日 +23.7%
- 150億4100万
- 2018年12月31日 -2.82%
- 146億1700万
- 2019年12月31日 -2.8%
- 142億800万
- 2020年12月31日 -1.33%
- 140億1900万
- 2021年12月31日 -2.96%
- 136億400万
- 2022年12月31日 +1.71%
- 138億3700万
- 2023年12月31日 +11.96%
- 154億9200万
- 2024年12月31日 -2.03%
- 151億7700万
- 2025年12月31日 -7.33%
- 140億6400万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2026/03/24 15:40
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 - 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 15 百万円 6 百万円 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/03/24 15:40
(注) 同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 △27 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 2 百万円 14 百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/03/24 15:40
(注) 前連結会計年度において、「その他」に含めておりました「ソフトウエア」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において「その他」に表示していた1百万円は、「ソフトウエア」0百万円、「その他」0百万円として組み替えております。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 12 百万円 29 百万円 機械装置及び運搬具 22 百万円 43 百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失の内容は次のとおりであります。2026/03/24 15:40
生産設備の建物及び構築物、機械装置及び運搬具、有形固定資産の「その他」、無形固定資産の「その他」、土地については、当連結会計年度において掛川工場の売却を決定し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を認識しました。用途 種類 場所 金額(百万円) 生産設備 建物及び構築物 掛川工場(静岡県掛川市) 139 生産設備 機械装置及び運搬具 掛川工場(静岡県掛川市) 0 生産設備 土地 掛川工場(静岡県掛川市) 93 事業用資産 建物及び構築物 フィリピン 9 その他 のれん フィリピン 137
事業用資産の建物及び構築物、のれん、顧客関連資産、商標権については、フィリピンの現地法人EARTH HOMECARE PRODUCTS(PHILIPPINES),INC.の収益計画の見直しにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を認識しました。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産の残高は、前連結会計年度末より92億65百万円増加し、843億39百万円となりました。これは主に、現金及び預金が63億20百万円、棚卸資産が24億19百万円増加したことなどによるものです。2026/03/24 15:40
固定資産の残高は、前連結会計年度末より44億80百万円増加し、650億43百万円となりました。これは主に、建物及び構築物が11億12百万円、土地が10億34百万円減少した一方、投資有価証券が11億89百万円、退職給付に係る資産が46億5百万円増加したことなどによるものです。
(負債)