固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3. 減価償却費と有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額及び増加額が含まれております。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)

2016/03/28 9:25

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は、以下の通りであります。
(1) セグメント利益の調整額295百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額△6,187百万円は、セグメント間取引消去であります。
2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3. 減価償却費と有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額及び増加額が含まれております。2016/03/28 9:25

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額

	(単位:百万円)
取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産の「機械装置及び運搬具」	3	3	―
有形固定資産の「その他」(工具、器具及び備品)	3	3	―
合計	7	7	―

	(単位:百万円)
取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産の「機械装置及び運搬具」	―	―	―
有形固定資産の「その他」(工具、器具及び備品)	―	―	―
合計	―	―	―

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、「支払利子込み法」により算定しております。
② 支払リース料及び減価償却費相当額

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#4 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)
に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/03/28 9:25

#5 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
土地	―百万円	6百万円
その他	4百万円	1百万円
計	4百万円	7百万円

2016/03/28 9:25

#6 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	―百万円	18百万円
機械装置及び運搬具	4百万円	1百万円
土地	―百万円	117百万円
その他	0百万円	1百万円
計	4百万円	138百万円

2016/03/28 9:25

#7 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
解体費等	90百万円	12百万円
有形固定資産の「その他」	10百万円	7百万円
無形固定資産の「その他」	1百万円	0百万円
投資その他の資産の「その他」	―百万円	0百万円

2016/03/28 9:25

#8 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

2016/03/28 9:25

#9 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2016/03/28 9:25

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年12月31日)		当連結会計年度(平成27年12月31日)
負債調整勘定	△481百万円		△295百万円
固定資産圧縮積立金	△139百万円		△124百万円
その他	△206百万円		△211百万円

(注)繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれています。

	前連結会計年度(平成26年12月31日)		当連結会計年度(平成27年12月31日)
流動資産―繰延税金資産	1,582百万円		1,481百万円
固定資産―繰延税金資産	139百万円		19百万円
固定負債―繰延税金負債	△1,056百万円		△1,397百万円

2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

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#11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産の残高は、前連結会計年度末より5億53百万円減少し557億1百万円となりました。これは、たな卸資産が9億88百万円増加したものの、現金及び預金が11億34百万円減少したことなどによるものです。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、前連結会計年度末より34億4百万円増加し487億47百万円となりました。これは、主にモンダミン新工場の建設に伴い建設仮勘定が32億52百万円増加したことなどによるものです。

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#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/03/28 9:25