#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
主として商品・製品・原材料・貯蔵品は移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
主として仕掛品は総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/03/28 15:16
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
主として仕掛品は総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
2025/03/28 15:16
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 産の評価基準及び評価方法 (1) 有価証券子会社株式及び関連会社株式 ………移動平均法による原価法その他有価証券・市場価格のない株式等以外のもの ……決算末日の市場価格等に基づく時価法 (評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定) ・市場価格のない株式等 ……移動平均法による原価法
(2) 棚卸資産商品、製品、原材料、貯蔵品 ………移動平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法) 仕掛品 ………総平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
2. 固定資産の減価償却の方法 (1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。 (2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年) に基づく定額法によっております。また、商標権については、効果の及ぶ期間(10年)に基づく定額法によって
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