仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 9億8800万
- 2010年12月31日 -26.72%
- 7億2400万
- 2011年12月31日 -7.46%
- 6億7000万
- 2012年12月31日 +46.42%
- 9億8100万
- 2013年12月31日 -25.79%
- 7億2800万
- 2014年12月31日 +23.21%
- 8億9700万
- 2015年12月31日 +7.13%
- 9億6100万
- 2016年12月31日 +13.22%
- 10億8800万
- 2017年12月31日 -9.47%
- 9億8500万
- 2018年12月31日 -2.94%
- 9億5600万
- 2019年12月31日 -8.89%
- 8億7100万
- 2020年12月31日 -9.41%
- 7億8900万
- 2021年12月31日 +66.67%
- 13億1500万
- 2022年12月31日 +9.13%
- 14億3500万
- 2023年12月31日 -42.86%
- 8億2000万
個別
- 2008年12月31日
- 9億800万
- 2009年12月31日 +3.41%
- 9億3900万
- 2010年12月31日 -27.05%
- 6億8500万
- 2011年12月31日 -14.89%
- 5億8300万
- 2012年12月31日 +42.71%
- 8億3200万
- 2013年12月31日 -31.01%
- 5億7400万
- 2014年12月31日 +24.22%
- 7億1300万
- 2015年12月31日 +5.61%
- 7億5300万
- 2016年12月31日 +7.97%
- 8億1300万
- 2017年12月31日 -13.16%
- 7億600万
- 2018年12月31日 +2.69%
- 7億2500万
- 2019年12月31日 -18.21%
- 5億9300万
- 2020年12月31日 -7.76%
- 5億4700万
- 2021年12月31日 +42.96%
- 7億8200万
- 2022年12月31日 +34.78%
- 10億5400万
- 2023年12月31日 -72.96%
- 2億8500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
主として商品・製品・原材料・貯蔵品は移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
主として仕掛品は総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/25 11:25 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2024/03/25 11:25
主として仕掛品は総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 産の評価基準及び評価方法 (1) 有価証券 子会社株式及び関連会社株式 ………移動平均法による原価法 その他有価証券 ・市場価格のない株式等以外のもの ……決算末日の市場価格等に基づく時価法 (評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定) ・市場価格のない株式等 ……移動平均法による原価法2024/03/25 11:25
(2) 棚卸資産 商品、製品、原材料、貯蔵品 ………移動平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法) 仕掛品 ………総平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
2. 固定資産の減価償却の方法 (1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。 (2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年) に基づく定額法によっております。また、商標権については、効果の及ぶ期間(10年)に基づく定額法によって