有価証券報告書-第101期(2024/01/01-2024/12/31)
① 戦略
[人財マネジメント戦略]
～人がすべて～
・働く環境とともに“働きがい”を感じられる会社へ。
・目標に向かってチャレンジを促進する仕組みづくり。
長期・短中期の2つの視点から、人財マテリアリティは以下の4つと捉えています。
[人財マテリアリティと取り組みテーマ]
a.グループ経営強化によるコストシナジーの創出
<取り組みテーマ>アースらしさの深化、グループシナジー発揮
<取り組みの方向性と進捗状況>グループ全体の最適化を目指し、組織の再編や機能の統廃合を推進しています。これによりコストシナジーを生み出すために、全員参画とコミュニケーションを大切にし、お客様目線を持った市場創造を継続する組織を目指しています。「人がすべて」という考えを中心に、個々の成長と挑戦を支援し続け、グループシナジーの創出に向けたパーパス・バリューの浸透と体現を支援していきます。
b.Well-beingを実感できる職場環境の整備・社内文化醸成
<取り組みテーマ>社内文化醸成、職場環境の整備
<取り組みの方向性と進捗状況>エンゲージメント高くwell-beingを実感しながら活躍することができる職場環境の整備を実践するために、「従業員が健康でなければ企業に未来はない」という考え方のもと、従業員の健康管理を重要な経営課題と捉えています。2019年にトップメッセージとして「アース健康宣言」を制定、責任者に上席執行役員を置く部門横断チーム「従業員と家族の健康を推進する委員会」を組織しました。また、専任の産業保健師を採用し、2022年には人財マネジメント部内に「ウェルビーイング推進課」を設置しました。定期健康診断有所見率とプレゼンティーイズムによる生産性損失割合について健康経営全体のKPIとして設定し、2030年までに達成したい目標値を掲げてPDCAを回しております。具体的な活動としては、健康保険組合やグループ企業とも連携体制をとりながら、従業員と家族の健康管理のフォローやヘルスリテラシー向上施策の実施をしています。さらに、女性活躍推進に向けた取り組みや、育児・介護・傷病との両立支援、安心して働けるオフィスの整備、柔軟な働き方ができる制度の導入、福利厚生の充実や各種コミュニケーション活性化施策などにも取り組み、経済産業省と日本健康会議が共同で選ぶ「健康経営優良法人(ホワイト500)」に2021年から4年連続で認定されています。
2024年からは、優先的に取り組むべき課題を明確化することを目的として期待度と満足度の2つの観点から回答するエンゲージメントサーベイを導入し、職場環境向上や社内文化醸成に役立てていきます。
c.経営・事業戦略に必要な人財の確保・育成
<取り組みテーマ>計画的な採用と育成、リスキリング(自発的機会提供)、要員計画の精緻化、リーダー育成
<取り組みの方向性と進捗状況>自律した人財育成を目的として、従業員のモチベーションやキャリアアップ、知識と能力の向上を目指して、計画的に階層別研修や目的別研修を実施します。2024年には階層別研修の見直しや、オンライン学習の機会提供を行い、人財育成の基盤整備を進めています。また、今後はグローバル人財の受け入れや育成も積極的に行い、事業貢献だけではなく、働く個々の継続成長への寄与、働く場として、選ばれる企業を目指していきます。
2024年度からスタートしている中期経営計画では、「海外の売上拡大」を重点方針の1つに掲げています。展開国ごとの取り組みの推進に加え、事業展開を加速するための体制整備が急務となっています。そのため、計画的な人財の採用と育成、要員計画の精緻化などを行い、海外事業の拡大に向けた人財のプール化も進めていきます。
d.多様な人財の自律したキャリア形成支援と仕組みの整備
<取り組みテーマ>目標設定制度改定(OKR導入)、人事制度改定(等級・報酬・評価)、キャリア支援の仕組みの確立と活用、スキル管理(スキルの可視化)
<取り組みの方向性と進捗状況>多様性こそ当社グループの成長の力であると認識し、すべての従業員が、当社グループのアースポリシー・バリューに共感しながら自律的にキャリア形成する事を支援します。評価は雇用管理区分に応じて実施し、人財マネジメントにおける役割や給与等の処遇の決定と、チャレンジできる自律した人財育成に活かしています。
従業員の役割に応じて、目標管理に基づく業績評価、成果創出の過程となる行動、担当職務を遂行する上での職務遂行能力、チームの一員としての情意など、さまざまな視点で評価を行っています。さらに、チームの目標達成や人財育成の観点から、上司とメンバーのコミュニケーションを重視し、定期的な面談と評価結果のフィードバックを必須としています。これにより、評価の透明性を確保し、上司の説明責任を明確化することで、納得して働ける環境づくりと従業員の成長をサポートしています。
2024年には社内公募制度の継続実施や、OKRの導入、人財管理データベースでのスキル管理拡大などの施策を実施し、キャリア形成支援のための仕組みの整備を進めています。
※人財マネジメント戦略の取り組み詳細についてはウェブサイトをご覧ください。
https://corp.earth.jp/jp/sustainability/materiality-human-capital/index.html
[人財マネジメント戦略]
～人がすべて～
・働く環境とともに“働きがい”を感じられる会社へ。
・目標に向かってチャレンジを促進する仕組みづくり。
長期・短中期の2つの視点から、人財マテリアリティは以下の4つと捉えています。
[人財マテリアリティと取り組みテーマ]
a.グループ経営強化によるコストシナジーの創出
<取り組みテーマ>アースらしさの深化、グループシナジー発揮
<取り組みの方向性と進捗状況>グループ全体の最適化を目指し、組織の再編や機能の統廃合を推進しています。これによりコストシナジーを生み出すために、全員参画とコミュニケーションを大切にし、お客様目線を持った市場創造を継続する組織を目指しています。「人がすべて」という考えを中心に、個々の成長と挑戦を支援し続け、グループシナジーの創出に向けたパーパス・バリューの浸透と体現を支援していきます。
b.Well-beingを実感できる職場環境の整備・社内文化醸成
<取り組みテーマ>社内文化醸成、職場環境の整備
<取り組みの方向性と進捗状況>エンゲージメント高くwell-beingを実感しながら活躍することができる職場環境の整備を実践するために、「従業員が健康でなければ企業に未来はない」という考え方のもと、従業員の健康管理を重要な経営課題と捉えています。2019年にトップメッセージとして「アース健康宣言」を制定、責任者に上席執行役員を置く部門横断チーム「従業員と家族の健康を推進する委員会」を組織しました。また、専任の産業保健師を採用し、2022年には人財マネジメント部内に「ウェルビーイング推進課」を設置しました。定期健康診断有所見率とプレゼンティーイズムによる生産性損失割合について健康経営全体のKPIとして設定し、2030年までに達成したい目標値を掲げてPDCAを回しております。具体的な活動としては、健康保険組合やグループ企業とも連携体制をとりながら、従業員と家族の健康管理のフォローやヘルスリテラシー向上施策の実施をしています。さらに、女性活躍推進に向けた取り組みや、育児・介護・傷病との両立支援、安心して働けるオフィスの整備、柔軟な働き方ができる制度の導入、福利厚生の充実や各種コミュニケーション活性化施策などにも取り組み、経済産業省と日本健康会議が共同で選ぶ「健康経営優良法人(ホワイト500)」に2021年から4年連続で認定されています。
2024年からは、優先的に取り組むべき課題を明確化することを目的として期待度と満足度の2つの観点から回答するエンゲージメントサーベイを導入し、職場環境向上や社内文化醸成に役立てていきます。
c.経営・事業戦略に必要な人財の確保・育成
<取り組みテーマ>計画的な採用と育成、リスキリング(自発的機会提供)、要員計画の精緻化、リーダー育成
<取り組みの方向性と進捗状況>自律した人財育成を目的として、従業員のモチベーションやキャリアアップ、知識と能力の向上を目指して、計画的に階層別研修や目的別研修を実施します。2024年には階層別研修の見直しや、オンライン学習の機会提供を行い、人財育成の基盤整備を進めています。また、今後はグローバル人財の受け入れや育成も積極的に行い、事業貢献だけではなく、働く個々の継続成長への寄与、働く場として、選ばれる企業を目指していきます。
2024年度からスタートしている中期経営計画では、「海外の売上拡大」を重点方針の1つに掲げています。展開国ごとの取り組みの推進に加え、事業展開を加速するための体制整備が急務となっています。そのため、計画的な人財の採用と育成、要員計画の精緻化などを行い、海外事業の拡大に向けた人財のプール化も進めていきます。
d.多様な人財の自律したキャリア形成支援と仕組みの整備
<取り組みテーマ>目標設定制度改定(OKR導入)、人事制度改定(等級・報酬・評価)、キャリア支援の仕組みの確立と活用、スキル管理(スキルの可視化)
<取り組みの方向性と進捗状況>多様性こそ当社グループの成長の力であると認識し、すべての従業員が、当社グループのアースポリシー・バリューに共感しながら自律的にキャリア形成する事を支援します。評価は雇用管理区分に応じて実施し、人財マネジメントにおける役割や給与等の処遇の決定と、チャレンジできる自律した人財育成に活かしています。
従業員の役割に応じて、目標管理に基づく業績評価、成果創出の過程となる行動、担当職務を遂行する上での職務遂行能力、チームの一員としての情意など、さまざまな視点で評価を行っています。さらに、チームの目標達成や人財育成の観点から、上司とメンバーのコミュニケーションを重視し、定期的な面談と評価結果のフィードバックを必須としています。これにより、評価の透明性を確保し、上司の説明責任を明確化することで、納得して働ける環境づくりと従業員の成長をサポートしています。
2024年には社内公募制度の継続実施や、OKRの導入、人財管理データベースでのスキル管理拡大などの施策を実施し、キャリア形成支援のための仕組みの整備を進めています。
※人財マネジメント戦略の取り組み詳細についてはウェブサイトをご覧ください。
https://corp.earth.jp/jp/sustainability/materiality-human-capital/index.html
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
