ムトー精工(7927)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億7217万
- 2009年3月31日 -9.9%
- 1億5513万
- 2010年3月31日 +42.74%
- 2億2144万
- 2011年3月31日 -44.5%
- 1億2289万
- 2012年3月31日 +6.57%
- 1億3096万
- 2013年3月31日 +38.8%
- 1億8178万
- 2014年3月31日 +0.72%
- 1億8309万
- 2015年3月31日 -3.17%
- 1億7728万
- 2016年3月31日 -7.18%
- 1億6455万
- 2017年3月31日 +14.19%
- 1億8790万
- 2018年3月31日 +11.05%
- 2億868万
- 2019年3月31日 +3.15%
- 2億1525万
- 2020年3月31日 -9.37%
- 1億9508万
- 2021年3月31日 -1.26%
- 1億9262万
- 2022年3月31日 +1.65%
- 1億9580万
- 2023年3月31日 +8.27%
- 2億1199万
- 2024年3月31日 +32.8%
- 2億8154万
- 2025年3月31日 -8.56%
- 2億5745万
- 2026年3月31日 -1.03%
- 2億5479万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2715万
- 2009年3月31日 -26.93%
- 9291万
- 2010年3月31日 +77.34%
- 1億6476万
- 2011年3月31日 -46.25%
- 8856万
- 2012年3月31日 -18.12%
- 7252万
- 2013年3月31日 +46.71%
- 1億639万
- 2014年3月31日 -10.91%
- 9478万
- 2015年3月31日 -30.28%
- 6608万
- 2016年3月31日 -4.24%
- 6328万
- 2017年3月31日 +44.77%
- 9161万
- 2018年3月31日 +0.11%
- 9170万
- 2019年3月31日 +2.92%
- 9438万
- 2020年3月31日 -2.17%
- 9234万
- 2021年3月31日 -14.02%
- 7939万
- 2022年3月31日 +16.36%
- 9238万
- 2023年3月31日 -4.86%
- 8789万
- 2024年3月31日 +41.19%
- 1億2410万
- 2025年3月31日 +0%
- 1億2410万
- 2026年3月31日 -1.99%
- 1億2163万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/23 14:46
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料及び手当 313,843 千円 339,374 千円 賞与引当金繰入額 33,545 千円 38,605 千円 退職給付費用 △824 千円 7,457 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
イ 製品
プラスチック部品等
移動平均法
金型
個別法
ロ 仕掛品
プラスチック部品等
総平均法
金型
個別法
ハ 原材料
移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~10年2026/06/23 14:46 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/23 14:46
(注) 計上の理由及び算定方法は、重要な会計方針に注記しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 125 - - 125 賞与引当金 124,103 121,630 124,103 121,630 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
① 製品
プラスチック部品
移動平均法
金型
個別法
② 仕掛品
プラスチック部品
総平均法
金型
個別法
③ 原材料
移動平均法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/06/23 14:46建物及び構築物 2~47年 機械及び装置 2~8年 車両運搬具 4~6年 工具、器具及び備品 2~15年