4958 長谷川香料

4958
2026/04/10
時価
1248億円
PER 予
16.19倍
2010年以降
11.09-26.54倍
(2010-2025年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.59-1.29倍
(2010-2025年)
配当 予
3.42%
ROE 予
5.76%
ROA 予
4.84%
資料
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長谷川香料(4958)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年9月30日
9億6600万
2009年9月30日 -1.66%
9億5000万
2010年9月30日 +3.58%
9億8400万
2011年9月30日 +2.74%
10億1100万
2012年9月30日 -3.66%
9億7400万
2013年9月30日 +0.21%
9億7600万
2014年9月30日 +2.46%
10億
2015年9月30日 +5.4%
10億5400万
2016年9月30日 +5.88%
11億1600万
2017年9月30日 +13.26%
12億6400万
2018年9月30日 +2.77%
12億9900万
2019年9月30日 -0.23%
12億9600万
2020年9月30日 +10.42%
14億3100万
2021年9月30日 +8.32%
15億5000万
2022年9月30日 +5.29%
16億3200万
2023年9月30日 -0.12%
16億3000万
2024年9月30日 +22.94%
20億400万
2025年9月30日 -1.15%
19億8100万

個別

2008年9月30日
9億5600万
2009年9月30日 -0.73%
9億4900万
2010年9月30日 +3.58%
9億8300万
2011年9月30日 +2.75%
10億1000万
2012年9月30日 -9.8%
9億1100万
2013年9月30日 -4.28%
8億7200万
2014年9月30日 +1.15%
8億8200万
2015年9月30日 +0.91%
8億9000万
2016年9月30日 +1.91%
9億700万
2017年9月30日 +5.62%
9億5800万
2018年9月30日 -1.15%
9億4700万
2019年9月30日 +4.44%
9億8900万
2020年9月30日 +2.53%
10億1400万
2021年9月30日 +3.45%
10億4900万
2022年9月30日 +2.1%
10億7100万
2023年9月30日 +1.87%
10億9100万
2024年9月30日 +6.14%
11億5800万
2025年9月30日 +5.96%
12億2700万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)当事業年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日)
給料手当及び賞与4,962百万円5,288百万円
賞与引当金繰入額733797
役員賞与引当金繰入額8552
退職給付費用516498
2025/12/16 10:03
#2 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金672069
賞与引当金1,1581,2271,1581,227
役員賞与引当金85528552
撤去費用引当金204--204
2025/12/16 10:03
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年9月30日)当事業年度(2025年9月30日)
退職給付引当金2,198百万円2,262百万円
賞与引当金353374
株式取得関連費用209215
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/12/16 10:03
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年9月30日)当連結会計年度(2025年9月30日)
試験研究費514711
賞与引当金380406
のれん395323
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/12/16 10:03
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
在外連結子会社は定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
機械装置 5~10年2025/12/16 10:03
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物8~50年
機械装置8年
2025/12/16 10:03

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