減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 10億2400万
- 2009年3月31日 -30.27%
- 7億1400万
- 2010年3月31日 +16.95%
- 8億3500万
- 2011年3月31日 -1.56%
- 8億2200万
- 2012年3月31日 -9.98%
- 7億4000万
- 2013年3月31日 -12.97%
- 6億4400万
- 2014年3月31日 +3.57%
- 6億6700万
- 2015年3月31日 +6.45%
- 7億1000万
- 2016年3月31日 -10.56%
- 6億3500万
- 2016年12月31日 -17.32%
- 5億2500万
- 2017年12月31日 +41.14%
- 7億4100万
- 2018年12月31日 -3.1%
- 7億1800万
- 2019年12月31日 +24.09%
- 8億9100万
- 2020年12月31日 -2.13%
- 8億7200万
- 2021年12月31日 +75.8%
- 15億3300万
- 2022年12月31日 +8.81%
- 16億6800万
- 2023年12月31日 +24.46%
- 20億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 5億4200万
- 2009年3月31日 +15.13%
- 6億2400万
- 2010年3月31日 +19.23%
- 7億4400万
- 2011年3月31日 -25%
- 5億5800万
- 2012年3月31日 +0.54%
- 5億6100万
- 2013年3月31日 +1.25%
- 5億6800万
- 2014年3月31日 +2.64%
- 5億8300万
- 2015年3月31日 +6.52%
- 6億2100万
- 2016年3月31日 -12.72%
- 5億4200万
- 2016年12月31日 -33.03%
- 3億6300万
- 2017年12月31日 +28.65%
- 4億6700万
- 2018年12月31日 -0.43%
- 4億6500万
- 2019年12月31日 +8.82%
- 5億600万
- 2020年12月31日 -15.02%
- 4億3000万
- 2021年12月31日 +22.09%
- 5億2500万
- 2022年12月31日 -12%
- 4億6200万
- 2023年12月31日 +29.22%
- 5億9700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- ②セグメント資産の調整額113,844百万円は、全社資産及びセグメント間取引消去であります。その主なものは親会社での余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2024/03/28 15:01
③セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっております。
④有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,112百万円は、全社資産の増加額であります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額と同費用に係る償却額が含まれております。2024/03/28 15:01
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/28 15:01
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 退職給付費用 847 796 減価償却費 462 597 支払手数料 5,564 5,710 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 新型コロナウイルス感染症の落ち着きに伴って多くの国で経済活動が再開し、国内事業におけるインバウンド需要もほぼ回復しております。2024/03/28 15:01
将来の需要増や事業拡大に対応すべく、今後2年間で国内外の工場における新棟建設や増築、さらには中央研究所の移転・拡張を予定しています。そのため、2025年の減価償却費は2022年対比で約30億円増加する見通しで、現在の中期経営計画の期間中はEBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却額)の増益を重視し、営業利益はほぼ横ばいとなる見込みです。
※ EBITDA=営業利益+減価償却費+のれん償却額2022年実績 2023-25年 中期経営計画期間 2023年実績 2025年目標 3年間の年平均成長率 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 営業活動によるキャッシュ・フロー2024/03/28 15:01
営業活動の結果獲得した資金は18,360百万円となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益が27,559百万円、減価償却費が4,929百万円、売上債権の増加額が3,781百万円、棚卸資産の増加額が3,175百万円、仕入債務の減少額が1,390百万円、未払金の増加額が1,918百万円、法人税等の支払額が8,358百万円あったためです。
投資活動によるキャッシュ・フロー - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2024/03/28 15:01
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の増加額の主なものは事業用資産の遊休化に伴う資産の振替(34百万円)、減少額の主なものは減価償却費(28百万円)であります。当連結会計年度の減少額の主なものは減価償却費(28百万円)であります。
3.期末の時価は、主として社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額であります。