- 7856
- 2026/09/02
- 時価
- 279億円
- PER 予
- 17.62倍
- 2010年以降
- 4-23.37倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.83倍
- 2010年以降
- 0.44-1.48倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 4%
- ROE 予
- 4.73%
- ROA 予
- 3.49%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
萩原工業(7856)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年10月31日
- 2124万
- 2008年10月31日
- -273万
- 2009年10月31日
- 174万
- 2010年10月31日
- -259万
- 2011年10月31日
- 114万
- 2012年10月31日 +163.92%
- 301万
- 2013年10月31日 +487.33%
- 1770万
- 2014年10月31日 +37.09%
- 2426万
- 2015年10月31日 +52.25%
- 3694万
- 2016年10月31日 -39.22%
- 2245万
- 2017年10月31日 +53.22%
- 3440万
- 2018年10月31日 -30.86%
- 2378万
- 2019年10月31日 -56.84%
- 1026万
- 2020年10月31日 -16.31%
- 859万
- 2021年10月31日 +71.88%
- 1477万
- 2022年10月31日 -43.85%
- 829万
- 2023年10月31日 +318.17%
- 3468万
- 2024年10月31日 +32.62%
- 4599万
- 2025年10月31日 +50.13%
- 6905万
個別
- 2007年10月31日
- 2124万
- 2008年10月31日
- -273万
- 2009年10月31日
- 174万
- 2010年10月31日
- -259万
- 2011年10月31日
- 114万
- 2012年10月31日 +163.92%
- 301万
- 2013年10月31日 +487.33%
- 1770万
- 2014年10月31日 +37.09%
- 2426万
- 2015年10月31日 +52.25%
- 3694万
- 2016年10月31日 -39.22%
- 2245万
- 2017年10月31日 +53.22%
- 3440万
- 2018年10月31日 -32.86%
- 2310万
- 2019年10月31日 -36.45%
- 1468万
- 2020年10月31日 -36.21%
- 936万
- 2021年10月31日 +12.85%
- 1056万
- 2022年10月31日 +13.33%
- 1197万
- 2023年10月31日 +160.57%
- 3120万
- 2024年10月31日 +37.93%
- 4304万
- 2025年10月31日 +47.05%
- 6329万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/01/28 10:23
前連結会計年度(自 2023年11月1日至 2024年10月31日) 当連結会計年度(自 2024年11月1日至 2025年10月31日) 法人税等及び税効果額 △4,915 △11,713 その他有価証券評価差額金 11,315 23,059 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/01/28 10:23
(表示方法の変更)前事業年度(2024年10月31日) 当事業年度(2025年10月31日) 固定資産圧縮積立金 △3,975 △237,939 その他有価証券評価差額金 △18,091 △28,122 (繰延税金負債の合計) △90,226 △374,473
前事業年度において、繰延税金負債の「その他」に含めておりました「固定資産圧縮積立金」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/01/28 10:23
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年10月31日) 当連結会計年度(2025年10月31日) 無形資産 △18,747 △13,577 その他有価証券評価差額金 △29,350 △41,064 固定資産圧縮積立金 △3,975 △237,939
前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」として表示しておりました「固定資産圧縮積立金」は重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。