4972 綜研化学

4972
2026/06/23
時価
545億円
PER 予
12.68倍
2010年以降
2.88-21.68倍
(2010-2026年)
PBR
1.75倍
2010年以降
0.24-1.4倍
(2010-2026年)
配当
2.28%
ROE 予
13.78%
ROA 予
10.47%
資料
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綜研化学(4972)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
22億4876万
2009年3月31日
-1億450万
2009年12月31日
8億3854万
2010年3月31日 +40.04%
11億7432万
2010年6月30日 -54.3%
5億3664万
2010年9月30日 +48.27%
7億9566万
2010年12月31日 +21.89%
9億6985万
2011年3月31日 +3.23%
10億117万
2011年6月30日 -76.99%
2億3038万
2011年9月30日 +31.1%
3億202万
2011年12月31日 +19.31%
3億6033万
2012年3月31日 +11.46%
4億161万
2012年6月30日 -60.03%
1億6051万
2012年9月30日 +180.97%
4億5099万
2012年12月31日 +95.15%
8億8012万
2013年3月31日 +9.96%
9億6775万
2013年6月30日 -72.39%
2億6718万
2013年9月30日 +92.49%
5億1430万
2013年12月31日 +24.06%
6億3806万
2014年3月31日 +43.24%
9億1398万
2014年6月30日 -89.48%
9611万
2014年9月30日 +324.17%
4億769万
2014年12月31日 +71.7%
7億1万
2015年3月31日 +9.39%
7億6572万
2016年9月30日 -30.92%
5億2900万
2018年9月30日 +53.31%
8億1100万
2019年9月30日 -12.7%
7億800万

個別

2008年3月31日
16億77万
2009年3月31日 -96.57%
5482万
2010年3月31日 +999.99%
9億1735万
2011年3月31日 -14.15%
7億8751万
2012年3月31日 -60.86%
3億827万
2013年3月31日 +183.39%
8億7361万
2014年3月31日 -10.45%
7億8235万
2015年3月31日 +50.84%
11億8007万
2016年3月31日 -37.72%
7億3500万
2017年3月31日 +92.65%
14億1600万
2018年3月31日 +11.58%
15億8000万
2019年3月31日 -19.24%
12億7600万
2020年3月31日 -6.35%
11億9500万
2021年3月31日 +90.71%
22億7900万
2022年3月31日 -26.02%
16億8600万
2023年3月31日 -42.76%
9億6500万
2024年3月31日 +175.03%
26億5400万
2025年3月31日 +57.95%
41億9200万
2026年3月31日 -17.08%
34億7600万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(会計期間)第1四半期連結会計期間第2四半期連結会計期間第3四半期連結会計期間第4四半期連結会計期間
1株当たり四半期純利益金額(円)57.7968.3374.1043.71
(注) 第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :有(任意)
2026/06/22 14:24
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(3) 目標とする経営指標
当社グループは、事業ポートフォリオの変革による持続的な利益成長と収益性の向上を図るとともに、財務健全性を維持しながら最適資本構成を追求し、更なる資本効率の向上を目指してまいります。中期経営計画「Advance 2028」では、資本効率の向上に向けた経営指標として総資産経常利益率(ROA)10.5%、自己資本当期純利益率(ROE)11.5%を掲げております。
(4) 経営環境及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
2026/06/22 14:24
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況のもと、当社グループは、液晶ディスプレイ関連の中国市場における技術対応力を強化し、シェアの維持・拡大を図るとともに、自動車や情報・電子分野など成長分野での新たなニーズの探索・獲得に注力し、安定収益基盤の拡大と収益性の向上を図ってまいりました。また、非アクリル製品の開発・用途開拓やバイオマス材料・製品開発の技術基盤の確立、新たな海外事業地域展開、新規事業開発などでの成長投資を推進し、次世代事業領域の創出による事業構造改革に取り組んでまいりました。
当連結会計年度の業績につきましては、米国の関税政策の不透明感から在庫調整局面にあった液晶ディスプレイ関連の需要回復が緩やかなものに留まるなか、前年同期並みの販売数量を確保したものの、原材料価格の低下に伴う製品価格の値下げや人件費・経費の増加などにより、売上高は479億67百万円(前連結会計年度比0.7%増)となり、営業利益は61億71百万円(前連結会計年度比2.8%減)、経常利益は62億39百万円(前連結会計年度比1.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は40億46百万円(前連結会計年度比7.6%減)となりました。
セグメントの状況は、以下のとおりです。
2026/06/22 14:24
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
3.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり当期純利益金額
親会社株主に帰属する当期純利益(千円)4,378,5294,046,800
普通株主に帰属しない金額(千円)--
4.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/06/22 14:24

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