綜研化学(4972)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 22億4876万
- 2009年3月31日
- -1億450万
- 2009年12月31日
- 8億3854万
- 2010年3月31日 +40.04%
- 11億7432万
- 2010年6月30日 -54.3%
- 5億3664万
- 2010年9月30日 +48.27%
- 7億9566万
- 2010年12月31日 +21.89%
- 9億6985万
- 2011年3月31日 +3.23%
- 10億117万
- 2011年6月30日 -76.99%
- 2億3038万
- 2011年9月30日 +31.1%
- 3億202万
- 2011年12月31日 +19.31%
- 3億6033万
- 2012年3月31日 +11.46%
- 4億161万
- 2012年6月30日 -60.03%
- 1億6051万
- 2012年9月30日 +180.97%
- 4億5099万
- 2012年12月31日 +95.15%
- 8億8012万
- 2013年3月31日 +9.96%
- 9億6775万
- 2013年6月30日 -72.39%
- 2億6718万
- 2013年9月30日 +92.49%
- 5億1430万
- 2013年12月31日 +24.06%
- 6億3806万
- 2014年3月31日 +43.24%
- 9億1398万
- 2014年6月30日 -89.48%
- 9611万
- 2014年9月30日 +324.17%
- 4億769万
- 2014年12月31日 +71.7%
- 7億1万
- 2015年3月31日 +9.39%
- 7億6572万
- 2016年9月30日 -30.92%
- 5億2900万
- 2018年9月30日 +53.31%
- 8億1100万
- 2019年9月30日 -12.7%
- 7億800万
個別
- 2008年3月31日
- 16億77万
- 2009年3月31日 -96.57%
- 5482万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 9億1735万
- 2011年3月31日 -14.15%
- 7億8751万
- 2012年3月31日 -60.86%
- 3億827万
- 2013年3月31日 +183.39%
- 8億7361万
- 2014年3月31日 -10.45%
- 7億8235万
- 2015年3月31日 +50.84%
- 11億8007万
- 2016年3月31日 -37.72%
- 7億3500万
- 2017年3月31日 +92.65%
- 14億1600万
- 2018年3月31日 +11.58%
- 15億8000万
- 2019年3月31日 -19.24%
- 12億7600万
- 2020年3月31日 -6.35%
- 11億9500万
- 2021年3月31日 +90.71%
- 22億7900万
- 2022年3月31日 -26.02%
- 16億8600万
- 2023年3月31日 -42.76%
- 9億6500万
- 2024年3月31日 +175.03%
- 26億5400万
- 2025年3月31日 +57.95%
- 41億9200万
- 2026年3月31日 -17.08%
- 34億7600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2026/06/22 14:24
(注) 第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :有(任意)(会計期間) 第1四半期連結会計期間 第2四半期連結会計期間 第3四半期連結会計期間 第4四半期連結会計期間 1株当たり四半期純利益金額(円) 57.79 68.33 74.10 43.71 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 目標とする経営指標2026/06/22 14:24
当社グループは、事業ポートフォリオの変革による持続的な利益成長と収益性の向上を図るとともに、財務健全性を維持しながら最適資本構成を追求し、更なる資本効率の向上を目指してまいります。中期経営計画「Advance 2028」では、資本効率の向上に向けた経営指標として総資産経常利益率(ROA)10.5%、自己資本当期純利益率(ROE)11.5%を掲げております。
(4) 経営環境及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループは、液晶ディスプレイ関連の中国市場における技術対応力を強化し、シェアの維持・拡大を図るとともに、自動車や情報・電子分野など成長分野での新たなニーズの探索・獲得に注力し、安定収益基盤の拡大と収益性の向上を図ってまいりました。また、非アクリル製品の開発・用途開拓やバイオマス材料・製品開発の技術基盤の確立、新たな海外事業地域展開、新規事業開発などでの成長投資を推進し、次世代事業領域の創出による事業構造改革に取り組んでまいりました。2026/06/22 14:24
当連結会計年度の業績につきましては、米国の関税政策の不透明感から在庫調整局面にあった液晶ディスプレイ関連の需要回復が緩やかなものに留まるなか、前年同期並みの販売数量を確保したものの、原材料価格の低下に伴う製品価格の値下げや人件費・経費の増加などにより、売上高は479億67百万円(前連結会計年度比0.7%増)となり、営業利益は61億71百万円(前連結会計年度比2.8%減)、経常利益は62億39百万円(前連結会計年度比1.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は40億46百万円(前連結会計年度比7.6%減)となりました。
セグメントの状況は、以下のとおりです。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 3.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/06/22 14:24
4.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。項目 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 4,378,529 4,046,800 普通株主に帰属しない金額(千円) - -