建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 37億2455万
- 2014年3月31日 +23.12%
- 45億8553万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。2014/06/26 13:22 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2014/06/26 13:22
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 土地 -千円 2,475千円 建物 - 1,070 機械装置及び運搬具 10,215 15,906 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/26 13:22
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 2,948千円 19,143千円 機械装置及び運搬具 971 3,973 ソフトウェア 0 708 建物等撤去費用 501 21,238 計 5,862 47,008 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2014/06/26 13:22
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 7,665千円 7,665千円 機械装置及び運搬具 2,117 2,117 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2014/06/26 13:22
2.「土地」の( )内は内書きで、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づき、事業用の土地の再評価を行った金額であります。建物 増加額 東京支店建築(東京都江東区) 992,373千円 増加額減少額 本社空調工事一式名古屋支店移転 78,046千円8,701千円 構築物 増加額 東京支店外溝工事(東京都江東区) 40,861千円 工具、器具及び備品 増加額 金型一式 18,669千円 増加額 東京支店備品等(東京都江東区) 18,331千円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、主として継続的に収支の把握がなされる事業内容または事業所単位に基づき資産のグルーピングを行い、賃貸用資産及び使用の見込みがない遊休資産は原則として物件ごとに個別のグループとし、独立したキャッシュ・フローを生み出さない本社及び厚生施設等については各社の共用資産としております。これらの資産グループのうち、事業用資産は収益性の低下した事業に係る土地・建物等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し特別損失として計上することとしております。2014/06/26 13:22
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(5,000千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、土地5,000千円であります。 - #7 設備投資等の概要
- ファインケミカル事業部門では、主に、株式会社ソフト99コーポレーションにおきまして、新東京支店の完成等により、建物及び構築物で405百万円、機械装置や工具器具備品の取得で75百万円、車両運搬具の取得で15百万円の設備投資を実施しました。2014/06/26 13:22
ポーラスマテリアル事業部門では、アイオン株式会社におきまして、主に生産設備の増強のため153百万円の設備投資を実施しました。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/26 13:22