大成ラミックグループ(4994)の圧縮記帳積立金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2007年3月31日
- 3688万
- 2008年3月31日 -24.02%
- 2802万
- 2009年3月31日 -23.68%
- 2138万
- 2010年3月31日 -18.6%
- 1741万
- 2011年3月31日 -22.3%
- 1352万
- 2012年3月31日 -16.83%
- 1125万
- 2013年3月31日 -20.8%
- 891万
- 2014年3月31日 -20.03%
- 712万
- 2015年3月31日 -15.27%
- 603万
- 2016年3月31日 -17.01%
- 501万
- 2017年3月31日 -8.82%
- 456万
- 2018年3月31日 -14.93%
- 388万
- 2019年3月31日 -17.21%
- 321万
- 2020年3月31日 -20.07%
- 257万
- 2021年3月31日 -25.19%
- 192万
- 2022年3月31日 -33.26%
- 128万
- 2023年3月31日 -7.94%
- 118万
- 2024年3月31日 -8.21%
- 108万
- 2025年3月31日 -9.59%
- 98万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 9:48
(注)評価性引当額の変動の主な内容は、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことによるものであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 買換資産圧縮積立金 △2,465千円 -千円 圧縮記帳積立金 △439千円 -千円 土地圧縮積立金 △7,291千円 -千円
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 9:48
(注) 評価性引当額の変動の主な内容は、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 買換資産圧縮積立金 △2,465 千円 △2,292 千円 圧縮記帳積立金 △439 千円 △406 千円 土地圧縮積立金 △7,291 千円 △7,291 千円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳