4923 コタ

4923
2026/03/18
時価
476億円
PER 予
29.37倍
2010年以降
10.15-43.07倍
(2010-2025年)
PBR
3.37倍
2010年以降
1.04-4.8倍
(2010-2025年)
配当 予
1.38%
ROE 予
11.47%
ROA 予
8.88%
資料
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コタ(4923)の建物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年3月31日
6億7884万
2009年3月31日 -3.57%
6億5463万
2010年3月31日 -9.07%
5億9527万
2010年12月31日 -4.63%
5億6768万
2011年3月31日 -0.94%
5億6237万
2011年6月30日 -1.59%
5億5342万
2011年9月30日 -1.58%
5億4468万
2011年12月31日 -1.28%
5億3772万
2012年3月31日 +188.73%
15億5256万
2012年6月30日 -2.2%
15億1840万
2012年9月30日 -1.89%
14億8969万
2012年12月31日 -2.48%
14億5275万
2013年3月31日 +0.32%
14億5741万
2013年6月30日 +0.82%
14億6934万
2013年9月30日 -1.79%
14億4305万
2013年12月31日 -2.23%
14億1093万
2014年3月31日 -2.28%
13億7882万
2014年6月30日 -1.8%
13億5406万
2014年9月30日 -1.53%
13億3339万
2014年12月31日 -1.33%
13億1571万
2015年3月31日 -2.17%
12億8722万
2015年6月30日 -1.73%
12億6498万
2015年9月30日 -1.94%
12億4039万
2015年12月31日 -1.69%
12億1948万
2016年3月31日 -2.02%
11億9487万
2016年6月30日 -1.43%
11億7775万
2016年9月30日 -1.82%
11億5627万
2016年12月31日 -1.86%
11億3480万
2017年3月31日 -1.89%
11億1334万
2017年6月30日 -1.7%
10億9442万
2017年9月30日 -1.73%
10億7551万
2017年12月31日 +9.61%
11億7892万
2018年3月31日 -1.45%
11億6187万
2018年6月30日 -1.66%
11億4259万
2018年9月30日 -1.67%
11億2353万
2018年12月31日 -0.78%
11億1476万
2019年3月31日 -1.71%
10億9569万
2019年6月30日 -1.63%
10億7785万
2019年9月30日 -0.59%
10億7145万
2019年12月31日 -1.68%
10億5342万
2020年3月31日 -1.71%
10億3540万
2020年6月30日 -1.12%
10億2378万
2020年9月30日 -1.59%
10億747万
2020年12月31日 -1.62%
9億9118万
2021年3月31日 +32.47%
13億1303万
2021年6月30日 +8.71%
14億2741万
2021年9月30日 -1.85%
14億100万
2021年12月31日 -2.08%
13億7180万
2022年3月31日 -1.92%
13億4551万
2022年6月30日 +66.64%
22億4212万
2022年9月30日 +3.98%
23億3139万
2022年12月31日 -1.44%
22億9784万
2023年3月31日 +1.68%
23億3643万
2023年6月30日 +1.11%
23億6237万
2023年9月30日 -1.16%
23億3503万
2023年12月31日 +9.74%
25億6254万
2024年3月31日 -1.6%
25億2152万
2024年6月30日 -1.78%
24億7676万
2024年9月30日 -0.49%
24億6452万
2024年12月31日 -1.69%
24億2284万
2025年3月31日 -1.72%
23億8116万
2025年6月30日 -1.69%
23億4088万
2025年9月30日 -1.7%
23億109万
2025年12月31日 -1.75%
22億6091万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
当社では全役員、全従業員が共有し、目指している会社のあり方として、「『いい会社』を目指し続ける」という基本理念を定めております。
当社がイメージする「いい会社」とは、売上高の規模が大きかったり、立派な建物であったりする会社ではなく、また、決して短期間でつくり上げられるものでもなく、役員・従業員全員の日々の言動や思考の長期的な積み重ねによってつくられていくものであると考えております。このような考え方が役員・従業員の高い道徳観や倫理観の醸成につながり、ひいては当社と出会えて良かったと思えるような「いい会社」であり続けられる基礎になると考えております。
当社では、さらに「いい会社」へステップアップするために、目先の損得ではなく善悪による判断基準により、常に全員が考え行動するように努めており、従業員の生産性向上に向けた人材育成方針と、将来的な企業の成長を担う人材の獲得と維持のための社内環境整備方針を次のとおり定めております。当社が持続的に成長を続けていくためには、これらの方針に基づいて共有を深めていくことが重要と考えております。
2025/06/23 10:10
#2 主要な設備の状況
(注) 1 帳簿価額の「その他」は、車両運搬具、工具、器具及び備品の合計であります。
2 建物及び土地の一部を賃借しております。年間賃借料は287,714千円であります。
なお、賃借している土地の面積は( )で外書きしております。
2025/06/23 10:10
#3 固定資産除却損の注記
※6 固定資産除却損の内容は、以下のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物-千円3,375千円
構築物2,945-
2025/06/23 10:10
#4 有形固定資産等明細表(連結)
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
建設仮勘定本社隣接地建物解体工事66,866千円
建物京都支店旧京都支店 附属設備一式11,494千円
機械装置京都工場製品製造設備(ボイラー)11,466千円
2025/06/23 10:10
#5 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
(1) 当該資産除去債務の概要
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法
2025/06/23 10:10
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/06/23 10:10

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