日本高純度化学（4973）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 4075万
2009年3月31日 -15.82%: 3430万
2010年3月31日 -33.91%: 2267万
2011年3月31日 -1.81%: 2226万
2012年3月31日 -17.27%: 1841万
2013年3月31日 +181.94%: 5193万
2014年3月31日 +35.34%: 7028万
2015年3月31日 -14.6%: 6002万
2016年3月31日 +29.3%: 7761万
2017年3月31日 -14.86%: 6607万
2018年3月31日 -4.32%: 6321万
2019年3月31日 -12.23%: 5548万
2020年3月31日 -5.06%: 5267万
2021年3月31日 +2.65%: 5407万
2022年3月31日 -13.23%: 4691万
2023年3月31日 -6.92%: 4367万
2024年3月31日 -10.33%: 3916万
2025年3月31日 -10.8%: 3493万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

(3)-①マテリアリティのうち特に重点的に取り組む課題

マテリアリティ	方針	目標	KPI	行動計画(概略)
環境にやさしい製品づくり	①環境負荷低減につながる製品開発及び事業活動の推進	環境配慮型製品について、個別の開発テーマごとに設定した製品化計画の達成	2030年度までの製品化計画に基づく進捗度	サステナビリティ委員会や経営会議における開発テーマの進捗管理
	②めっき工程におけるエネルギー使用量削減	1.GHG排出量削減:2030年スコープ1・2に関するカーボンニュートラルの達成2.エネルギー使用量:2030年度エネルギー使用量の2022年度比20%削減	・GHG排出量・エネルギー使用量	・建物の遮熱化や空調機器の更新・J-クレジット等の使用
	③めっきで培ったコア技術の応用によるエネルギー分野への貢献	2030年度までの電池市場への参画	2027年度までの電池材料・電解液メーカーとの共同開発合意	展示会出展などを通じた提携先の選定と共同開発合意

人的資本経営の推進	①企業理念に共感し、ビジョンの実現に主体的に参画する組織風土の醸成	会社の目指す姿にエンゲージしている従業員の割合を一定水準以上とする(過半を目標)	従業員エンゲージメントスコア	①経営層と社員とのコミュニケーションの機会の充実②経営への主体的な関与を促進する制度・仕組みづくり
	②能動型自律人材の採用と育成	能動型自律人材に必要な教育機会・カリキュラムの整備と従業員全員の受講	従業員エンゲージメントスコア	①人材投資の拡大1)優秀な人材獲得に向けた賃金体系の維持拡充2)教育カリキュラムの整備と受講の推奨3)社員の成長を支援する制度や福利厚生の充実②挑戦、遂行、共働を促す仕掛けづくり③採用活動を通じた多様な人材の獲得と活用
	③働きやすく、やりがいを感じる職場環境の整備	1.職場環境等、会社の風土・制度に満足している従業員の割合を一定水準以上とする(過半を目標)2.多様な人材により職場を活性化する	・従業員エンゲージメントスコア・育児休暇取得率・女性管理職比率	①社員のウェルビーイングを重視した新しい働き方や支援制度の導入②ライフイベントに対応した制度の拡充③安全で働きやすい職場環境の整備④キャリア採用による人材の多様化⑤効果的なローテーションの促進⑥女性のキャリア支援の充実

(3)-② マテリアリティに関する行動計画
当社のマテリアリティに関する主な行動計画は、以下の通りです。

2025/06/19 11:18

#2 リスク管理（連結）

(3)-①マテリアリティのうち特に重点的に取り組む課題

マテリアリティ	方針	目標	KPI	行動計画(概略)
環境にやさしい製品づくり	①環境負荷低減につながる製品開発及び事業活動の推進	環境配慮型製品について、個別の開発テーマごとに設定した製品化計画の達成	2030年度までの製品化計画に基づく進捗度	サステナビリティ委員会や経営会議における開発テーマの進捗管理
	②めっき工程におけるエネルギー使用量削減	1.GHG排出量削減:2030年スコープ1・2に関するカーボンニュートラルの達成2.エネルギー使用量:2030年度エネルギー使用量の2022年度比20%削減	・GHG排出量・エネルギー使用量	・建物の遮熱化や空調機器の更新・J-クレジット等の使用
	③めっきで培ったコア技術の応用によるエネルギー分野への貢献	2030年度までの電池市場への参画	2027年度までの電池材料・電解液メーカーとの共同開発合意	展示会出展などを通じた提携先の選定と共同開発合意

人的資本経営の推進	①企業理念に共感し、ビジョンの実現に主体的に参画する組織風土の醸成	会社の目指す姿にエンゲージしている従業員の割合を一定水準以上とする(過半を目標)	従業員エンゲージメントスコア	①経営層と社員とのコミュニケーションの機会の充実②経営への主体的な関与を促進する制度・仕組みづくり
	②能動型自律人材の採用と育成	能動型自律人材に必要な教育機会・カリキュラムの整備と従業員全員の受講	従業員エンゲージメントスコア	①人材投資の拡大1)優秀な人材獲得に向けた賃金体系の維持拡充2)教育カリキュラムの整備と受講の推奨3)社員の成長を支援する制度や福利厚生の充実②挑戦、遂行、共働を促す仕掛けづくり③採用活動を通じた多様な人材の獲得と活用
	③働きやすく、やりがいを感じる職場環境の整備	1.職場環境等、会社の風土・制度に満足している従業員の割合を一定水準以上とする(過半を目標)2.多様な人材により職場を活性化する	・従業員エンゲージメントスコア・育児休暇取得率・女性管理職比率	①社員のウェルビーイングを重視した新しい働き方や支援制度の導入②ライフイベントに対応した制度の拡充③安全で働きやすい職場環境の整備④キャリア採用による人材の多様化⑤効果的なローテーションの促進⑥女性のキャリア支援の充実

2025/06/19 11:18

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/19 11:18