商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 7億9192万
- 2010年3月31日 +12.3%
- 8億8930万
- 2011年3月31日 +24.22%
- 11億467万
- 2012年3月31日 +9.74%
- 12億1223万
- 2013年3月31日 -5.52%
- 11億4530万
- 2014年3月31日 -18%
- 9億3910万
- 2015年3月31日 +16.84%
- 10億9728万
- 2016年3月31日 +12.98%
- 12億3966万
- 2017年3月31日 +18%
- 14億6280万
- 2018年3月31日 -14.82%
- 12億4596万
- 2019年3月31日 +13.24%
- 14億1091万
- 2020年3月31日 +69.32%
- 23億8897万
- 2021年3月31日 -12.32%
- 20億9476万
- 2022年3月31日 -38.69%
- 12億8437万
- 2023年3月31日 +9.68%
- 14億864万
個別
- 2009年3月31日
- 5億8752万
- 2010年3月31日 +33.54%
- 7億8460万
- 2011年3月31日 +33.05%
- 10億4393万
- 2012年3月31日 +19.38%
- 12億4628万
- 2013年3月31日 -15.08%
- 10億5833万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (4)重要な収益及び費用の計上基準2023/06/19 13:52
当社グループは、顧客に対し受注した商品及び製品を引き渡す義務を負っており、これらの履行義務を充足する時点は、通常の引渡時であることから、当該商品及び製品の引渡時点で収益を認識しております。
ただし、国内の販売において、出荷時から当該商品及び製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。 - #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ②主要な仮定2023/06/19 13:52
商品及び製品毎の販売状況と期末在庫数量を考慮し、通常の販売価格で販売可能だと判断される数量が期末在庫数量を上回る場合には、当該商品及び製品の収益性の低下は生じていないと判断しております。
③翌連結会計年度に与える影響