有価証券報告書-第108期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条に定める資産から直接控除した減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第42条に定める事業用土地の再評価に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条に定める製造原価明細書については、同条第2項ただし書きにより、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「有価証券」、「前渡金」、「前払費用」及び「スワップ資産」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「車両運搬具」及び「工具・器具及び備品」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「特許権」及び「借地権」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」、「従業員に対する長期貸付金」、「長期前払費用」及び「長期未収入金」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記して表示しておりました「流動負債」の「未払消費税等」、「未払費用」、「前受収益」及び「資産除去債務」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記して表示しておりました「固定負債」の「資産除去債務」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条に定める資産から直接控除した減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第42条に定める事業用土地の再評価に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条に定める製造原価明細書については、同条第2項ただし書きにより、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「有価証券」、「前渡金」、「前払費用」及び「スワップ資産」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「車両運搬具」及び「工具・器具及び備品」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「特許権」及び「借地権」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」、「従業員に対する長期貸付金」、「長期前払費用」及び「長期未収入金」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記して表示しておりました「流動負債」の「未払消費税等」、「未払費用」、「前受収益」及び「資産除去債務」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記して表示しておりました「固定負債」の「資産除去債務」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。