シナネン HD(8132)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 24億7500万
- 2008年3月31日 -71.47%
- 7億600万
- 2009年3月31日 -39.09%
- 4億3000万
- 2010年3月31日 +31.16%
- 5億6400万
- 2011年3月31日 -12.41%
- 4億9400万
- 2012年3月31日 -41.3%
- 2億9000万
- 2013年3月31日 +117.59%
- 6億3100万
- 2014年3月31日 +70.36%
- 10億7500万
- 2015年3月31日 +67.07%
- 17億9600万
- 2016年3月31日 -21.05%
- 14億1800万
- 2017年3月31日 +38.79%
- 19億6800万
- 2018年3月31日 +2.13%
- 20億1000万
- 2019年3月31日 -20.55%
- 15億9700万
- 2020年3月31日 -62.49%
- 5億9900万
- 2021年3月31日 +211.52%
- 18億6600万
- 2022年3月31日 -24.87%
- 14億200万
- 2023年3月31日 +6.21%
- 14億8900万
- 2024年3月31日 +104.77%
- 30億4900万
- 2025年3月31日 -16.66%
- 25億4100万
- 2026年3月31日 +59.62%
- 40億5600万
個別
- 2007年3月31日
- 24億7700万
- 2008年3月31日 -71.42%
- 7億800万
- 2009年3月31日 -38.42%
- 4億3600万
- 2010年3月31日 +28.21%
- 5億5900万
- 2011年3月31日 -11.63%
- 4億9400万
- 2012年3月31日 -40.28%
- 2億9500万
- 2013年3月31日 +109.15%
- 6億1700万
- 2014年3月31日 +67.59%
- 10億3400万
- 2015年3月31日 +66.63%
- 17億2300万
- 2016年3月31日 -21.88%
- 13億4600万
- 2017年3月31日 +39.3%
- 18億7500万
- 2018年3月31日 +2.99%
- 19億3100万
- 2019年3月31日 -17.09%
- 16億100万
- 2020年3月31日 -62.09%
- 6億700万
- 2021年3月31日 +207.58%
- 18億6700万
- 2022年3月31日 -35.89%
- 11億9700万
- 2023年3月31日 +19.55%
- 14億3100万
- 2024年3月31日 +112.16%
- 30億3600万
- 2025年3月31日 -16.86%
- 25億2400万
- 2026年3月31日 +60.14%
- 40億4200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※13.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/22 16:14
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △696 百万円 2,198 百万円 法人税等及び税効果額 176 △694 その他有価証券評価差額金 △509 1,509 繰延ヘッジ損益 - #2 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により、株式会社デグチホームズが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による支出(純額)は次のとおりです。2026/06/22 16:14
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)流動資産 1,445 百万円 固定負債 △15 〃 その他有価証券評価差額金 △0 〃 株式売却に伴う付随費用 25 〃
シナネンエコワーク株式会社の全株式の売却により、シナネンエコワーク株式会社及びサーキュラー・エナジー株式会社が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による収入(純額)は次のとおりです。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 純資産2026/06/22 16:14
当連結会計年度末における純資産は、前連結会計年度末と比較して48億94百万円増加し601億24百万円となりました。これは主に、配当金の支払いによる減少があったものの、親会社株主に帰属する当期純利益の計上及びその他有価証券評価差額金の増加があったためです。なお、自己株式の消却を22億67百万円実施しています。
以上により、自己資本比率は前連結会計年度末と比較して3.5ポイント増加し、55.6%となりました。