- 5018
- 2026/08/28
- 時価
- 227億円
- PER 予
- 13.92倍
- 2010年以降
- 5.4-23.49倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.89倍
- 2010年以降
- 0.38-1.9倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.34%
- ROE 予
- 6.43%
- ROA 予
- 3.85%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
MORESCO(5018)ののれんの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年2月28日
- 5億5880万
- 2011年2月28日 -6.93%
- 5億2007万
- 2012年2月29日 -7.45%
- 4億8133万
- 2013年2月28日 -8.05%
- 4億4260万
- 2014年2月28日 +179.78%
- 12億3830万
- 2015年2月28日 -10.28%
- 11億1100万
- 2016年2月29日 -11.43%
- 9億8400万
- 2017年2月28日 -13.01%
- 8億5600万
- 2018年2月28日 -14.84%
- 7億2900万
- 2019年2月28日 -17.42%
- 6億200万
- 2020年2月29日 -21.26%
- 4億7400万
- 2021年2月28日 -26.79%
- 3億4700万
- 2022年2月28日 -36.89%
- 2億1900万
- 2023年2月28日 -57.99%
- 9200万
- 2024年2月29日 +490.22%
- 5億4300万
- 2025年2月28日 ±0%
- 5億4300万
- 2026年2月28日 -10.13%
- 4億8800万
個別
- 2010年2月28日
- 5億5880万
- 2011年2月28日 -6.93%
- 5億2007万
- 2012年2月29日 -7.45%
- 4億8133万
- 2013年2月28日 -8.05%
- 4億4260万
- 2014年2月28日 +179.78%
- 12億3830万
- 2015年2月28日 -10.28%
- 11億1100万
- 2016年2月29日 -11.43%
- 9億8400万
- 2017年2月28日 -13.01%
- 8億5600万
- 2018年2月28日 -14.84%
- 7億2900万
- 2019年2月28日 -17.42%
- 6億200万
- 2020年2月29日 -21.26%
- 4億7400万
- 2021年2月28日 -26.79%
- 3億4700万
- 2022年2月28日 -36.89%
- 2億1900万
- 2023年2月28日 -57.99%
- 9200万
- 2024年2月29日 -82.61%
- 1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/05/26 9:07
4.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
「日本」セグメントにおいて、将来回収見込みのない資産について減損損失188百万円を計上しております。2026/05/26 9:07 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法および償却期間
のれんの償却については、20年以内のその効果の及ぶ期間にわたり、定額法により規則的に償却しております。ただし、その金額が僅少な場合は一括償却しております。2026/05/26 9:07 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/05/26 9:07
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 連結子会社からの受取配当金の消去 8.3 10.5 のれん償却額 1.1 0.4 連結子会社の留保利益税効果 1.6 7.9
前連結会計年度の注記において、「その他」に含めていた「連結子会社の留保利益税効果」は重要性が増したため、独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #5 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/05/26 9:07
前連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 特例処理によっている金利スワップ取引については、有効性の評価を省略しております。2026/05/26 9:07
(8) のれんの償却方法および償却期間
のれんの償却については、20年以内のその効果の及ぶ期間にわたり、定額法により規則的に償却しております。ただし、その金額が僅少な場合は一括償却しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 5.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項2026/05/26 9:07
(1) のれんの償却方法および償却期間
のれんの償却については、20年以内のその効果の及ぶ期間にわたり、定額法により規則的に償却しております。ただし、その金額が僅少な場合は一括償却しております。