建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物…3年～50年
機械及び装置…4年～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/05/27 16:18

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年2月28日)		当連結会計年度(平成28年2月29日)
建物及び構築物	472百万円	( 472百万円)	445百万円	( 445百万円)
機械装置及び運搬具	682	( 682 )	779	( 779 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/05/27 16:18

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(単位:百万円)

資産の種類	拠点	金額
建物	第2研究棟	1,030
機械及び装置	赤穂工場	286

2016/05/27 16:18

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は主として定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社および国内連結子会社は主として、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 4～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/05/27 16:18