当社および国内連結子会社は主として定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

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#2 有形固定資産等明細表（連結）

(単位:百万円)

資産の種類	拠点	金額
機械及び装置	赤穂工場	156
建物	神戸本社	210
土地	神戸本社	229

4.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。
(単位:百万円)

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#3 減損損失に関する注記（連結）

① 減損損失を認識した資産グループの概要

場所	用途	種類	減損損失額
本社	研究開発用資産	建物、工具、器具及び備品、ソフトウエア	31百万円

② 減損損失の認識に至った経緯
本社における研究開発用資産につきましては、将来使用見込みのない資産および回収見込みのない資産について減損損失を認識しております。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…3年～50年

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