5101 横浜ゴム

5101
2026/04/08
時価
1兆765億円
PER 予
11.34倍
2009年以降
赤字-38.24倍
(2009-2025年)
PBR
0.99倍
2009年以降
0.36-1.82倍
(2009-2025年)
配当 予
2.66%
ROE 予
8.73%
ROA 予
4.5%
資料
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横浜ゴム(5101)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
-16億3100万
2010年9月30日 -130.47%
-37億5900万
2011年3月31日
85億500万
2011年6月30日 -39.12%
51億7800万
2011年9月30日
-40億9600万
2011年12月31日
12億200万
2012年3月31日 +999.99%
233億5700万
2012年6月30日 -23.39%
178億9300万
2012年9月30日 +3.49%
185億1800万
2012年12月31日 +191%
538億8800万
2013年3月31日 -55.47%
239億9700万
2013年6月30日 +75.83%
421億9300万
2013年9月30日 +20.13%
506億8500万
2013年12月31日 +46.5%
742億5100万
2014年3月31日
-21億500万
2014年6月30日
102億7000万
2014年9月30日 +186.46%
294億1900万
2014年12月31日 +100.48%
589億7900万
2015年3月31日 -78.24%
128億3500万
2015年6月30日 +104.51%
262億4900万
2015年9月30日 -66.66%
87億5100万
2015年12月31日 +211.38%
272億4900万
2016年3月31日
-189億300万
2016年6月30日 -134.35%
-443億
2016年9月30日 -1.55%
-449億8500万
2016年12月31日
211億1200万
2017年3月31日
-43億7000万
2017年6月30日
4億5900万
2017年9月30日 +999.99%
179億4000万
2017年12月31日 +148.87%
446億4700万

有報情報

#1 会計方針の変更(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
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#2 注記事項-その他の包括利益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
28.その他の包括利益
その他の包括利益に含まれている各内訳項目別の当期発生額及び純損益への組替調整額並びに税効果の影響は、以下のとおりであります。
(単位:百万円)
キャッシュ・フロー・ヘッジ530△1,237
その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動
当期発生額18,9976,318
税効果額△5,756△1,914
その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動13,2414,403
確定給付制度の再測定
税効果額△8,922△2,428
その他の包括利益99,14654,338
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#3 注記事項-その他の金融資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
その他の金融資産の内訳は、以下のとおりであります。
(単位:百万円)
その他174175
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する非デリバティブ金融資産
株式40,48639,078
連結財政状態計算書では、貸倒引当金控除後の金額で表示しております。
デリバティブ資産はヘッジ会計を適用しているものを除き、純損益を通じて公正価値で測定する金融資産に分類しています。
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#4 注記事項-法人所得税、連結財務諸表(IFRS)(連結)
繰延税金資産又は繰延税金負債の純額の変動の内容は、以下のとおりであります。
(単位:百万円)
純損益を通じて認識した税金費用又は収益(注)4,16510,961
その他の包括利益において認識した額
キャッシュ・フロー・ヘッジ△180417
その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動12,635△548
確定給付制度の再測定△2,986△930
(注)外貨換算差額は、純損益を通じて認識した税金費用又は収益の額に含めて表示しております。
当社グループは、将来加算一時差異、将来課税所得計算及びタックスプランニングを考慮して繰延税金資産を認識しております。
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#5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
支配の喪失を伴わない子会社に対する持分変動があった場合には、資本取引として会計処理しており、利得又は損失を認識しておりません。一方、支配の喪失を伴う子会社に対する持分変動があった場合には、子会社の資産及び負債、子会社に関連する非支配持分及びその他の包括利益累計額の認識を中止しております。
子会社の包括利益は、非支配持分が負の残高となる場合であっても、当社持分と非支配持分に帰属させております。当社グループ間の債権債務残高及び内部取引高、並びに当社グループ間の取引から生じた未実現損益は、連結財務諸表の作成に際して消去しております。
(2)企業結合
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#6 注記事項-金融収益及び金融費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(1)金融収益の内訳は、以下のとおりであります。
(単位:百万円)
受取配当金
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産2,2611,068
為替差益-12,261
(2)金融費用の内訳は、以下のとおりであります。
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#7 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
②株価変動感応度分析
当社グループが各年度末において保有する活発な市場のある資本性金融資産(株式)において、期末日の公表価格が一律1%下落した場合のその他の包括利益(税引前)に与える影響は、以下のとおりであります。
(単位:百万円)
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
その他の包括利益(税引前)への影響額△260△235
(8)金融商品の帳簿価額及び公正価値
2026/03/25 15:11
#8 連結包括利益計算書(IFRS)(連結)
③ 【連結包括利益計算書】
(単位:百万円)
その他の包括利益
純損益に振り替えられることのない項目
その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動28,3213,2414,403
確定給付制度の再測定21,287,8762,104
税引後その他の包括利益合計99,14654,338
当期包括利益175,276161,122
当期包括利益の帰属
親会社の所有者173,585159,574
非支配持分1,6921,549
当期包括利益175,276161,122
2026/03/25 15:11

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