横浜ゴム(5101)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -16億3100万
- 2010年9月30日 -130.47%
- -37億5900万
- 2011年3月31日
- 85億500万
- 2011年6月30日 -39.12%
- 51億7800万
- 2011年9月30日
- -40億9600万
- 2011年12月31日
- 12億200万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 233億5700万
- 2012年6月30日 -23.39%
- 178億9300万
- 2012年9月30日 +3.49%
- 185億1800万
- 2012年12月31日 +191%
- 538億8800万
- 2013年3月31日 -55.47%
- 239億9700万
- 2013年6月30日 +75.83%
- 421億9300万
- 2013年9月30日 +20.13%
- 506億8500万
- 2013年12月31日 +46.5%
- 742億5100万
- 2014年3月31日
- -21億500万
- 2014年6月30日
- 102億7000万
- 2014年9月30日 +186.46%
- 294億1900万
- 2014年12月31日 +100.48%
- 589億7900万
- 2015年3月31日 -78.24%
- 128億3500万
- 2015年6月30日 +104.51%
- 262億4900万
- 2015年9月30日 -66.66%
- 87億5100万
- 2015年12月31日 +211.38%
- 272億4900万
- 2016年3月31日
- -189億300万
- 2016年6月30日 -134.35%
- -443億
- 2016年9月30日 -1.55%
- -449億8500万
- 2016年12月31日
- 211億1200万
- 2017年3月31日
- -43億7000万
- 2017年6月30日
- 4億5900万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 179億4000万
- 2017年12月31日 +148.87%
- 446億4700万
有報情報
- #1 会計方針の変更(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2026/03/25 15:11
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #2 注記事項-その他の包括利益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 28.その他の包括利益2026/03/25 15:11
その他の包括利益に含まれている各内訳項目別の当期発生額及び純損益への組替調整額並びに税効果の影響は、以下のとおりであります。
(単位:百万円) キャッシュ・フロー・ヘッジ 530 △1,237 その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 当期発生額 18,997 6,318 税効果額 △5,756 △1,914 その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 13,241 4,403 確定給付制度の再測定 税効果額 △8,922 △2,428 その他の包括利益 99,146 54,338 - #3 注記事項-その他の金融資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- その他の金融資産の内訳は、以下のとおりであります。2026/03/25 15:11
連結財政状態計算書では、貸倒引当金控除後の金額で表示しております。(単位:百万円) その他 174 175 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する非デリバティブ金融資産 株式 40,486 39,078
デリバティブ資産はヘッジ会計を適用しているものを除き、純損益を通じて公正価値で測定する金融資産に分類しています。 - #4 注記事項-法人所得税、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 繰延税金資産又は繰延税金負債の純額の変動の内容は、以下のとおりであります。2026/03/25 15:11
(注)外貨換算差額は、純損益を通じて認識した税金費用又は収益の額に含めて表示しております。(単位:百万円) 純損益を通じて認識した税金費用又は収益(注) 4,165 10,961 その他の包括利益において認識した額 キャッシュ・フロー・ヘッジ △180 417 その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 12,635 △548 確定給付制度の再測定 △2,986 △930
当社グループは、将来加算一時差異、将来課税所得計算及びタックスプランニングを考慮して繰延税金資産を認識しております。 - #5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 支配の喪失を伴わない子会社に対する持分変動があった場合には、資本取引として会計処理しており、利得又は損失を認識しておりません。一方、支配の喪失を伴う子会社に対する持分変動があった場合には、子会社の資産及び負債、子会社に関連する非支配持分及びその他の包括利益累計額の認識を中止しております。2026/03/25 15:11
子会社の包括利益は、非支配持分が負の残高となる場合であっても、当社持分と非支配持分に帰属させております。当社グループ間の債権債務残高及び内部取引高、並びに当社グループ間の取引から生じた未実現損益は、連結財務諸表の作成に際して消去しております。
(2)企業結合 - #6 注記事項-金融収益及び金融費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)金融収益の内訳は、以下のとおりであります。2026/03/25 15:11
(2)金融費用の内訳は、以下のとおりであります。(単位:百万円) 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産 2,261 1,068 為替差益 - 12,261
- #7 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ②株価変動感応度分析2026/03/25 15:11
当社グループが各年度末において保有する活発な市場のある資本性金融資産(株式)において、期末日の公表価格が一律1%下落した場合のその他の包括利益(税引前)に与える影響は、以下のとおりであります。
(8)金融商品の帳簿価額及び公正価値(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) その他の包括利益(税引前)への影響額 △260 △235 - #8 連結包括利益計算書(IFRS)(連結)
- ③ 【連結包括利益計算書】2026/03/25 15:11
(単位:百万円) その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 28,32 13,241 4,403 確定給付制度の再測定 21,28 7,876 2,104 税引後その他の包括利益合計 99,146 54,338 当期包括利益 175,276 161,122 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 173,585 159,574 非支配持分 1,692 1,549 当期包括利益 175,276 161,122