横浜ゴム(5101)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 116億9100万
- 2009年3月31日 +25.16%
- 146億3200万
- 2010年3月31日 -54.76%
- 66億2000万
- 2011年3月31日 +144.27%
- 161億7100万
- 2011年12月31日 -27.9%
- 116億6000万
- 2012年12月31日 +44%
- 167億9000万
- 2013年12月31日 +3.94%
- 174億5200万
- 2014年12月31日 +138.95%
- 417億100万
- 2015年12月31日 -44.04%
- 233億3600万
- 2016年12月31日 +8.99%
- 254億3300万
- 2017年12月31日 -12.98%
- 221億3300万
個別
- 2008年3月31日
- 75億5000万
- 2009年3月31日 +19.67%
- 90億3500万
- 2010年3月31日 -71.54%
- 25億7100万
- 2011年3月31日 +3.42%
- 26億5900万
- 2011年12月31日 +11.58%
- 29億6700万
- 2012年12月31日 +30.91%
- 38億8400万
- 2013年12月31日 +60.99%
- 62億5300万
- 2014年12月31日 +17.08%
- 73億2100万
- 2015年12月31日 -40.54%
- 43億5300万
- 2016年12月31日 +105.86%
- 89億6100万
- 2017年12月31日 +0.61%
- 90億1600万
- 2018年12月31日 -61.67%
- 34億5600万
- 2019年12月31日 +16.23%
- 40億1700万
- 2020年12月31日 -3.49%
- 38億7700万
- 2021年12月31日 +127.42%
- 88億1700万
- 2022年12月31日 -1.95%
- 86億4500万
- 2023年12月31日 +22.8%
- 106億1600万
- 2024年12月31日 -5.79%
- 100億100万
- 2025年12月31日 -25.97%
- 74億400万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 帳簿価額のうち「その他」は、工具・器具・備品、使用権資産及び建設仮勘定の合計です。2026/03/25 15:11
なお、金額には消費税等を含んでおりません。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注2) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/03/25 15:11
(注3) 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 新城工場 633 百万円 三島工場 〃 1,067 〃 建設仮勘定 新城工場 製造設備等 6,547 〃 三重工場 〃 4,225 〃
- #3 注記事項-非金融資産の減損、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 非金融資産は、概ね独立したキャッシュ・インフローを生み出す最小の資金生成単位でグルーピングを行っており、前連結会計年度において以下の資産について減損損失を計上しております。2026/03/25 15:11
現在の市場環境とタイヤ業界の生産拠点の構造変化を勘案し、OHT事業の持続的な収益性と長期に渡る将来性を確保するため、Alliance Tire Company Limited(イスラエル)のハデラ工場及びYokohama TWS Czech Republic a.s.(チェコ共和国)のプラハ工場を閉鎖し、その生産能力を他拠点に統合することを決定しました。(単位:百万円) 土地 295 建設仮勘定 29 ソフトウェア 17
その結果、回収可能性が認められなくなった固定資産について、その帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に11,436百万円計上しており、前連結会計年度における減損損失の計上額11,449百万円の主たる要因となっております。当該資産の回収可能額は、売却費用控除後の公正価値に基づき算定しております。売却費用控除後の公正価値は、観察不能なインプットを含む評価技法(マーケット・アプローチ)を用いた第三者による鑑定評価額に基づいており、公正価値ヒエラルキーはレベル3に分類しております。