横浜ゴム(5101)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年12月31日
- 7億3200万
- 2013年12月31日 -25.41%
- 5億4600万
- 2014年12月31日 -8.79%
- 4億9800万
- 2015年12月31日 -27.71%
- 3億6000万
- 2016年12月31日 -1.67%
- 3億5400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度83%、当事業年度81%であり、一般管理費に属する費用の おおよその割合は前事業年度17%、当事業年度19%であります。主要な費目及び金額は下記のとおりであります。2026/03/25 15:11
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 退職給付費用 △88 〃 △314 〃 減価償却費 1,901 〃 4,593 〃 - #2 未適用の会計基準等、財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/03/25 15:11
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
2.適用予定日 - #3 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 3 セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等によるものであります。2026/03/25 15:11
4 使用権資産に関する減価償却費及び資本的支出は含めておりません。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) - #4 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 各年度の借手のリースに関連する費用の内訳は、以下のとおりであります。2026/03/25 15:11
(2)変動リース料(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 7,255 6,407
リース契約には変動リース料が含まれており、それは主にタイヤ保管倉庫において保管タイヤ本数等に基づいて変動するリース料等です。 - #5 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれております。2026/03/25 15:11
- #6 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 使用権資産は、リース期間にわたり規則的に、減価償却を行っております。2026/03/25 15:11
リース料は、リース負債残高に対して一定の利子率となるように、金融費用とリース負債残高の返済部分とに配分しております。金融費用は連結損益計算書上、使用権資産に係る減価償却費と区別して表示しております。
リース取引におけるリース負債は、リース開始日におけるリース料総額の未決済分の割引現在価値として測定を行っております。使用権資産については、リース負債の当初測定に当初直接コスト、前払リース料等を調整し、リース契約に基づき要求される原状回復義務等のコストを加えた額で当初の測定を行っております。 - #7 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ⑤ 【連結キャッシュ・フロー計算書】2026/03/25 15:11
(単位:百万円) 税引前利益 115,359 157,186 減価償却費及び償却費 66,157 73,622 減損損失 11,449 3,160