横浜ゴム（5101）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 8300万
2009年3月31日 -34.94%: 5400万
2010年3月31日 +46.3%: 7900万
2010年12月31日 -21.52%: 6200万
2011年3月31日 +32.26%: 8200万
2011年6月30日 +31.71%: 1億800万
2011年9月30日 -58.33%: 4500万
2011年12月31日 +44.44%: 6500万
2012年3月31日 +24.62%: 8100万
2012年6月30日 -39.51%: 4900万
2012年9月30日 +34.69%: 6600万
2012年12月31日 +50%: 9900万
2013年3月31日 +39.39%: 1億3800万
2013年6月30日 -52.17%: 6600万
2013年9月30日 +37.88%: 9100万
2013年12月31日 +45.05%: 1億3200万
2014年3月31日 +28.79%: 1億7000万
2014年6月30日 -52.35%: 8100万
2014年9月30日 ±0%: 8100万
2014年12月31日 +101.23%: 1億6300万
2015年3月31日 +23.93%: 2億200万
2015年6月30日 -58.42%: 8400万
2015年9月30日 ±0%: 8400万
2015年12月31日 +94.05%: 1億6300万
2016年3月31日 ±0%: 1億6300万
2016年6月30日 -53.37%: 7600万
2016年9月30日 ±0%: 7600万
2016年12月31日 +97.37%: 1億5000万
2017年3月31日 ±0%: 1億5000万
2017年6月30日 -45.33%: 8200万
2017年9月30日 ±0%: 8200万
2017年12月31日 +92.68%: 1億5800万

個別

2008年3月31日: 8300万
2009年3月31日 -34.94%: 5400万
2010年3月31日 +46.3%: 7900万
2011年3月31日 +3.8%: 8200万
2011年12月31日 -20.73%: 6500万
2012年12月31日 +52.31%: 9900万
2013年12月31日 +33.33%: 1億3200万
2014年12月31日 +23.48%: 1億6300万
2015年12月31日 ±0%: 1億6300万
2016年12月31日 -7.98%: 1億5000万
2017年12月31日 +5.33%: 1億5800万
2018年12月31日 -28.48%: 1億1300万
2019年12月31日 -26.55%: 8300万
2020年12月31日 -56.63%: 3600万
2021年12月31日 +277.78%: 1億3600万
2022年12月31日 +53.68%: 2億900万
2023年12月31日 +83.25%: 3億8300万
2024年12月31日 -46.21%: 2億600万
2025年12月31日 +34.47%: 2億7700万

有報情報

#1 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

区分	当期首残高(百万円)	当期増加額(百万円)	当期減少額(百万円)	当期末残高(百万円)
貸倒引当金	97	0	2	95
役員賞与引当金	206	393	322	277
関係会社整理損失引当金	532	-	-	532

2026/03/25 15:11

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
(イ) 市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
(ロ) 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械及び装置、車両運搬具並びに
工具、器具及び備品 2年～10年2026/03/25 15:11