建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械及び装置、車両運搬具並びに
工具、器具及び備品 2年～10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/29 16:02

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	平塚製造所		2,554	百万円
	本社厚生施設		1,624	〃
	長野工場		1,401	〃
	三重工場		121	〃
機械及び装置	平塚製造所	製造設備	2,393	〃
	新城工場	〃	2,117	〃
	三重工場	〃	942	〃
	三島工場	〃	842	〃
工具、器具及び備品	新城工場	〃	2,085	〃
	三重工場	〃	823	〃
	三島工場	〃	755	〃
	平塚製造所	〃	401	〃
建設仮勘定	新城工場	製造設備等	6,997	〃
	平塚製造所	〃	4,671	〃
	三重工場	〃	2,945	〃
	本社	厚生施設	1,998	〃

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2018/03/29 16:02