建物(純額)
個別
- 2017年12月31日
- 276億4100万
- 2018年12月31日 +3.51%
- 286億1200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年~50年
機械及び装置、車両運搬具並びに
工具、器具及び備品 2年~10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/07/10 13:30 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2019/07/10 13:30
建物 新城工場 1,148 百万円 平塚製造所 1,104 〃 機械及び装置 新城工場 製造設備 3,817 〃 平塚製造所 〃 3,093 〃 三重工場 〃 2,456 〃 工具、器具及び備品 新城工場 〃 1,682 〃 建設仮勘定 平塚製造所 製造設備等 3,848 〃 新城工場 〃 3,585 〃 三重工場 〃 2,514 〃 三島工場 〃 1,064 〃 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2019/07/10 13:30
建物及び構築物 5年~50年
機械及び装置、車両運搬具並びに