5108 ブリヂストン

時価

4兆8816億円

PER 予

13.05倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.32倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.07%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

未払金、持分法株式に係る減損損失（IFRS）、広告宣伝費他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	未払金		持分法株式に係る減損損失（IFRS）		広告宣伝費		大洋州生産体制再編費用
2008/12	1704億		-		174億		-
2009/12	1353億	-20.6%	-		132億	-24.3%	106億
2010/12	1393億	+3%	-		121億	-8.4%	-
2011/12	1488億	+6.8%	-		117億	-3%	-
2012/12	1495億	+0.5%	-		101億	-13.6%	-
2013/12	1702億	+13.8%	-		108億	+6.9%	-
2014/12	1912億	+12.3%	-		-		-
2015/12	1645億	-14%	-		-		-
2016/12	1687億	+2.6%	-		-		-
2017/12	1691億	+0.3%	-		-		-
2018/12	1822億	+7.7%	-		-		-
2019/12	1756億	-3.6%	-		-		-
2020/12	580億	-67%	182億		-		-
2021/12	744億	+28.4%	-		-		-
2022/12	640億	-14%	-		-		-
2023/12	730億	+14%	-		-		-

2008年12月

未払金: 1703億5200万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: 173億9400万
大洋州生産体制再編費用: -

2009年12月

未払金: 1353億2500万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: 131億6500万
大洋州生産体制再編費用: 106億1800万

2010年12月

未払金: 1393億3300万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: 120億5900万
大洋州生産体制再編費用: -

2011年12月

未払金: 1487億5600万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: 117億200万
大洋州生産体制再編費用: -

2012年12月

未払金: 1495億4300万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: 101億1400万
大洋州生産体制再編費用: -

2013年12月

未払金: 1702億3500万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: 108億1000万
大洋州生産体制再編費用: -

2014年12月

未払金: 1912億4000万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: -
大洋州生産体制再編費用: -

2015年12月

未払金: 1644億9100万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: -
大洋州生産体制再編費用: -

2016年12月

未払金: 1687億1400万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: -
大洋州生産体制再編費用: -

2017年12月

未払金: 1691億4400万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: -
大洋州生産体制再編費用: -

2018年12月

未払金: 1822億400万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: -
大洋州生産体制再編費用: -

2019年12月

未払金: 1755億6200万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: -
大洋州生産体制再編費用: -

2020年12月

未払金: 579億6300万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: 181億9600万
広告宣伝費: -
大洋州生産体制再編費用: -

2021年12月

未払金: 744億
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: -
大洋州生産体制再編費用: -

2022年12月

未払金: 639億9500万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: -
大洋州生産体制再編費用: -

2023年12月

未払金: 729億7000万
持分法株式に係る減損損失（IFRS）: -
広告宣伝費: -
大洋州生産体制再編費用: -