5108 ブリヂストン

時価

4兆5776億円

PER 予

12.23倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.24倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.27%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

広告宣伝費及び販売促進費、事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）、国内生産体制再編費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	広告宣伝費及び販売促進費		事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）		国内生産体制再編費用		売上債権の増減額（△は増加）		非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）
2008/12	1193億		-		-		316億		-
2009/12	957億	-19.8%	-		-		70.2億	-77.8%	-
2010/12	969億	+1.2%	-		-		-625億	赤転	-
2011/12	908億	-6.2%	-		-		-353億	赤縮	-
2012/12	906億	-0.3%	-		-		438億	黒転	-
2013/12	1166億	+28.7%	-		86.5億		-484億	赤転	-
2014/12	1243億	+6.6%	-		-		-42.6億	赤縮	-
2015/12	1283億	+3.2%	-		-		-144億	赤拡	-
2016/12	1212億	-5.5%	-		-		96億	黒転	-
2017/12	1191億	-1.7%	-		-		-939億	赤転	-
2018/12	1138億	-4.5%	-		-		-574億	赤縮	-
2019/12	1070億	-6%	-		-		238億	黒転	-
2020/12	-		289億		-		-		18.5億
2021/12	-		-213億	赤転	-		-		1405億	大幅増
2022/12	-		-		-		-		-248億	赤転
2023/12	-		-		-		-		53.4億	黒転

2008年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1192億8400万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 315億7900万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2009年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 956億9400万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 70億2100万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2010年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 968億8600万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -624億5700万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2011年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 908億3300万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -352億8100万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2012年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 905億9700万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 437億9200万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2013年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1166億800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: 86億5200万
売上債権の増減額（△は増加）: -484億1900万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2014年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1243億3900万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -42億6300万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2015年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1283億4100万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -144億800万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2016年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1212億2800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 96億
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2017年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1191億4800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -939億4600万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2018年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1137億9600万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -573億8400万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2019年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1069億8300万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 238億1700万
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -

2020年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: 288億7700万
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: 18億5400万

2021年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -213億4000万
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: 1405億600万

2022年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: -248億1500万

2023年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
非継続事業からの税引前当期利益又は損失（△）: 53億4000万