5108 ブリヂストン

時価

4兆8731億円

PER 予

13.02倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.32倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.08%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

広告宣伝費及び販売促進費、事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）、国内生産体制再編費用他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	広告宣伝費及び販売促進費		事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）		国内生産体制再編費用		特別損失計
2008/12	1193億		-		-		310億
2009/12	957億	-19.8%	-		-		231億	-25.4%
2010/12	969億	+1.2%	-		-		62.3億	-73.1%
2011/12	908億	-6.2%	-		-		278億	+346.9%
2012/12	906億	-0.3%	-		-		241億	-13.6%
2013/12	1166億	+28.7%	-		86.5億		997億	+314.5%
2014/12	1243億	+6.6%	-		-		500億	-49.8%
2015/12	1283億	+3.2%	-		-		499億	-0.2%
2016/12	1212億	-5.5%	-		-		221億	-55.8%
2017/12	1191億	-1.7%	-		-		194億	-12.3%
2018/12	1138億	-4.5%	-		-		54.6億	-71.8%
2019/12	1070億	-6%	-		-		257億	+370.8%
2020/12	-		289億		-		194億	-24.7%
2021/12	-		-213億	赤転	-		1539億	+695.1%
2022/12	-		-		-		472億	-69.3%

2008年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1192億8400万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 310億2400万

2009年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 956億9400万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 231億4600万

2010年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 968億8600万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 62億2800万

2011年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 908億3300万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 278億3300万

2012年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 905億9700万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 240億5700万

2013年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1166億800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: 86億5200万
特別損失計: 997億2500万

2014年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1243億3900万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 500億1500万

2015年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1283億4100万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 499億300万

2016年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1212億2800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 220億6300万

2017年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1191億4800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 193億5300万

2018年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1137億9600万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 54億6000万

2019年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1069億8300万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 257億600万

2020年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: 288億7700万
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 193億5700万

2021年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -213億4000万
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 1539億1500万

2022年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
特別損失計: 472億1300万