5108 ブリヂストン

時価

4兆5869億円

PER 予

12.26倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.24倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.27%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

広告宣伝費及び販売促進費、事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）、国内生産体制再編費用他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	広告宣伝費及び販売促進費	事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）	国内生産体制再編費用	継続事業からの当期純利益	無形資産の取得による支出	当期純利益
2008/12	1193億	-	-	-	-	104億
2009/12	957億 -19.8%	-	-	-	-	10.4億 -90%
2010/12	969億 +1.2%	-	-	-	-	989億大幅増
2011/12	908億 -6.2%	-	-	-	-	1030億 +4.1%
2012/12	906億 -0.3%	-	-	-	-	1716億 +66.7%
2013/12	1166億 +28.7%	-	86.5億	-	-	-
2014/12	1243億 +6.6%	-	-	-	-	-
2015/12	1283億 +3.2%	-	-	-	-	-
2016/12	1212億 -5.5%	-	-	-	-	-
2017/12	1191億 -1.7%	-	-	-	-	-
2018/12	1138億 -4.5%	-	-	-	-	-
2019/12	1070億 -6%	-	-	-	-113億	-
2020/12	-	289億	-	-162億	-174億赤拡	-
2021/12	-	-213億赤転	-	3144億黒転	-240億赤拡	-
2022/12	-	-	-	3110億 -1.1%	-334億赤拡	-
2023/12	-	-	-	3330億 +7.1%	-605億赤拡	-

2008年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1192億8400万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: 104億1200万

2009年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 956億9400万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: 10億4300万

2010年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 968億8600万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: 989億1300万

2011年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 908億3300万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: 1029億7000万

2012年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 905億9700万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: 1716億500万

2013年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1166億800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: 86億5200万
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: -

2014年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1243億3900万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: -

2015年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1283億4100万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: -

2016年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1212億2800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: -

2017年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1191億4800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: -

2018年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1137億9600万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
当期純利益: -

2019年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1069億8300万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -112億5600万
当期純利益: -

2020年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: 288億7700万
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -162億1900万
無形資産の取得による支出: -174億3600万
当期純利益: -

2021年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -213億4000万
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: 3143億6000万
無形資産の取得による支出: -239億5100万
当期純利益: -

2022年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: 3110億600万
無形資産の取得による支出: -334億3300万
当期純利益: -

2023年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: 3329億7700万
無形資産の取得による支出: -604億8800万
当期純利益: -