5108 ブリヂストン

時価

4兆3935億円

PER 予

11.74倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.19倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.41%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

建物（純額）、広告宣伝費、新株予約権他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	建物（純額）		広告宣伝費		新株予約権		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		自己株式の取得による支出
2007/12	-		-		0.4億		-		-
2008/12	931億		174億		1.33億	+232.5%	-		-
2009/12	996億	+6.9%	132億	-24.3%	3.36億	+152.6%	-		-
2010/12	1040億	+4.4%	121億	-8.4%	5.14億	+53%	-		-24.8億
2011/12	1006億	-3.2%	117億	-3%	7.7億	+49.8%	24.7億		-
2012/12	959億	-4.7%	101億	-13.6%	11億	+42.7%	-		-
2013/12	935億	-2.6%	108億	+6.9%	16.2億	+47.5%	-		-
2014/12	920億	-1.6%	-		19.5億	+20%	-		-
2015/12	905億	-1.7%	-		24.7億	+26.9%	-		-
2016/12	854億	-5.6%	-		29.8億	+20.5%	-		-0.04億	赤縮
2017/12	835億	-2.2%	-		36.3億	+22%	-		-1500億	赤拡
2018/12	824億	-1.4%	-		34.5億	-4.9%	-		-0.08億	赤縮
2019/12	888億	+7.8%	-		32.8億	-5.1%	-		-2000億	赤拡
2020/12	904億	+1.7%	-		31.3億	-4.6%	-		-
2021/12	1047億	+15.9%	-		30億	-4.1%	-		-
2022/12	1011億	-3.5%	-		26.7億	-10.8%	-		-
2023/12	993億	-1.8%	-		23.1億	-13.7%	-		-

2007年12月

建物（純額）: -
広告宣伝費: -
新株予約権: 4000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -

2008年12月

建物（純額）: 931億1800万
広告宣伝費: 173億9400万
新株予約権: 1億3300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -

2009年12月

建物（純額）: 995億7200万
広告宣伝費: 131億6500万
新株予約権: 3億3600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -

2010年12月

建物（純額）: 1039億5600万
広告宣伝費: 120億5900万
新株予約権: 5億1400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -24億7500万

2011年12月

建物（純額）: 1006億4000万
広告宣伝費: 117億200万
新株予約権: 7億7000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 24億7100万
自己株式の取得による支出: -

2012年12月

建物（純額）: 959億
広告宣伝費: 101億1400万
新株予約権: 10億9900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -

2013年12月

建物（純額）: 934億5300万
広告宣伝費: 108億1000万
新株予約権: 16億2100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -

2014年12月

建物（純額）: 920億200万
広告宣伝費: -
新株予約権: 19億4500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -

2015年12月

建物（純額）: 904億8200万
広告宣伝費: -
新株予約権: 24億6900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -

2016年12月

建物（純額）: 854億1600万
広告宣伝費: -
新株予約権: 29億7500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -400万

2017年12月

建物（純額）: 835億4500万
広告宣伝費: -
新株予約権: 36億2900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -1500億1200万

2018年12月

建物（純額）: 823億7800万
広告宣伝費: -
新株予約権: 34億5200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -800万

2019年12月

建物（純額）: 888億4000万
広告宣伝費: -
新株予約権: 32億7500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -2000億300万

2020年12月

建物（純額）: 903億5300万
広告宣伝費: -
新株予約権: 31億2500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -

2021年12月

建物（純額）: 1047億2600万
広告宣伝費: -
新株予約権: 29億9700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -

2022年12月

建物（純額）: 1011億800万
広告宣伝費: -
新株予約権: 26億7300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -

2023年12月

建物（純額）: 992億7500万
広告宣伝費: -
新株予約権: 23億800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -