5108 ブリヂストン

時価

4兆9494億円

PER 予

13.23倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.34倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.03%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

建物（純額）、返品調整引当金、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	建物（純額）		返品調整引当金		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		非継続事業からの当期利益又は損失（△）
2008/12	931億		-		-		-
2009/12	996億	+6.9%	-		-		-
2010/12	1040億	+4.4%	36.9億		-		-
2011/12	1006億	-3.2%	37.4億	+1.3%	24.7億		-
2012/12	959億	-4.7%	32.2億	-13.9%	-		-
2013/12	935億	-2.6%	30.4億	-5.8%	-		-
2014/12	920億	-1.6%	30.2億	-0.6%	-		-
2015/12	905億	-1.7%	30.6億	+1.5%	-		-
2016/12	854億	-5.6%	34.7億	+13.4%	-		-
2017/12	835億	-2.2%	36億	+3.8%	-		-
2018/12	824億	-1.4%	35.3億	-2%	-		-
2019/12	888億	+7.8%	33.4億	-5.5%	-		-
2020/12	904億	+1.7%	-		-		-35.1億
2021/12	1047億	+15.9%	-		-		862億	黒転
2022/12	1011億	-3.5%	-		-		-51.4億	赤転
2023/12	993億	-1.8%	-		-		43.8億	黒転

2008年12月

建物（純額）: 931億1800万
返品調整引当金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2009年12月

建物（純額）: 995億7200万
返品調整引当金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2010年12月

建物（純額）: 1039億5600万
返品調整引当金: 36億9300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2011年12月

建物（純額）: 1006億4000万
返品調整引当金: 37億4000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 24億7100万
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2012年12月

建物（純額）: 959億
返品調整引当金: 32億2200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2013年12月

建物（純額）: 934億5300万
返品調整引当金: 30億3600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2014年12月

建物（純額）: 920億200万
返品調整引当金: 30億1700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2015年12月

建物（純額）: 904億8200万
返品調整引当金: 30億6200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2016年12月

建物（純額）: 854億1600万
返品調整引当金: 34億7100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2017年12月

建物（純額）: 835億4500万
返品調整引当金: 36億300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2018年12月

建物（純額）: 823億7800万
返品調整引当金: 35億3100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2019年12月

建物（純額）: 888億4000万
返品調整引当金: 33億3700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -

2020年12月

建物（純額）: 903億5300万
返品調整引当金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -35億1100万

2021年12月

建物（純額）: 1047億2600万
返品調整引当金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: 861億6800万

2022年12月

建物（純額）: 1011億800万
返品調整引当金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: -51億4100万

2023年12月

建物（純額）: 992億7500万
返品調整引当金: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
非継続事業からの当期利益又は損失（△）: 43億7500万