5108 ブリヂストン

時価

4兆7096億円

PER 予

12.59倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.28倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.18%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動、国内生産体制再編引当金、米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動		国内生産体制再編引当金		米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額		非支配持分
2011/12	-		-		-21.5億		-
2013/12	-		85.8億		-		-
2014/12	-		8.6億	-90%	-		-
2015/12	-		-		-		-
2016/12	-		-		-		-
2017/12	-		-		-		-
2018/12	-		-		-		-
2019/12	-		-		-		61.8億
2020/12	9.9億		-		-		35.7億	-42.2%
2021/12	-1.14億	赤転	-		-		64.9億	+81.8%
2022/12	-20.1億	赤拡	-		-		55億	-15.3%
2023/12	-4.45億	赤縮	-		-		60.5億	+10%

2011年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -
国内生産体制再編引当金: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -21億4900万
非支配持分: -

2013年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -
国内生産体制再編引当金: 85億8200万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: -

2014年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -
国内生産体制再編引当金: 8億6000万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: -

2015年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -
国内生産体制再編引当金: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: -

2016年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -
国内生産体制再編引当金: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: -

2017年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -
国内生産体制再編引当金: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: -

2018年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -
国内生産体制再編引当金: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: -

2019年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -
国内生産体制再編引当金: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: 61億7900万

2020年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: 9億9000万
国内生産体制再編引当金: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: 35億7100万

2021年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -1億1400万
国内生産体制再編引当金: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: 64億9100万

2022年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -20億1200万
国内生産体制再編引当金: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: 54億9700万

2023年12月

支配の喪失とならない子会社に対する所有者持分の変動: -4億4500万
国内生産体制再編引当金: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -
非支配持分: 60億4800万