5108 ブリヂストン

時価

4兆7132億円

PER 予

12.6倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.28倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.18%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

実務対応報告第18号の適用による影響額、長期貸付金、国内生産体制再編費用他1件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	実務対応報告第18号の適用による影響額		長期貸付金		国内生産体制再編費用		米州民事訴訟関連損失
2008/12	-		96.1億		-		-
2009/12	136百万		91億	-5.4%	-		-
2010/12	-		67.5億	-25.8%	-		-
2011/12	-		64億	-5.2%	-		-
2012/12	-		66億	+3.2%	-		-
2013/12	-		91.3億	+38.2%	86.5億		-
2014/12	-		56.6億	-37.9%	-		-
2015/12	-		56.4億	-0.5%	-		-
2016/12	-		50.7億	-10.1%	-		-
2017/12	-		61.4億	+21.1%	-		44.8億
2018/12	-		115億	+86.7%	-		-
2019/12	-		79.8億	-30.4%	-		-

2008年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 96億1100万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: -

2009年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: 1億3600万
長期貸付金: 90億9600万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: -

2010年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 67億5300万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: -

2011年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 64億200万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: -

2012年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 66億400万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: -

2013年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 91億2500万
国内生産体制再編費用: 86億5200万
米州民事訴訟関連損失: -

2014年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 56億6400万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: -

2015年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 56億3800万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: -

2016年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 50億7100万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: -

2017年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 61億4100万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: 44億8400万

2018年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 114億6500万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: -

2019年12月

実務対応報告第18号の適用による影響額: -
長期貸付金: 79億8000万
国内生産体制再編費用: -
米州民事訴訟関連損失: -