5108 ブリヂストン

時価

4兆5869億円

PER 予

12.26倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.24倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.27%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

現金及び現金同等物に係る換算差額、米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失、自己株式の処分他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	現金及び現金同等物に係る換算差額		米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失		自己株式の処分		自己株式の取得による支出		従業員数 - 中国・アジア・大洋州
2016/12	-		-		-		-0.04億		-
2017/12	-		-		-		-1500億	赤拡	-
2018/12	-		-		-		-0.08億	赤縮	-
2019/12	-12.9億		-		0		-2000億	赤拡	-
2020/12	-120億	赤拡	-		0		-		20,716
2021/12	484億	黒転	-		302百万		-		18,416	-11.1%
2022/12	652億	+34.8%	-		820百万	+171.5%	-		19,084	+3.63%
2023/12	255億	-60.9%	-		893百万	+8.9%	-		17,513	-8.23%

2016年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -400万
従業員数 - 中国・アジア・大洋州: -

2017年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -1500億1200万
従業員数 - 中国・アジア・大洋州: -

2018年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -800万
従業員数 - 中国・アジア・大洋州: -

2019年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -12億9300万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: 0
自己株式の取得による支出: -2000億300万
従業員数 - 中国・アジア・大洋州: -

2020年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -120億2500万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: 0
自己株式の取得による支出: -
従業員数 - 中国・アジア・大洋州: 20,716

2021年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: 483億5300万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: 3億200万
自己株式の取得による支出: -
従業員数 - 中国・アジア・大洋州: 18,416

2022年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: 651億5800万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: 8億2000万
自己株式の取得による支出: -
従業員数 - 中国・アジア・大洋州: 19,084

2023年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: 254億7500万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: 8億9300万
自己株式の取得による支出: -
従業員数 - 中国・アジア・大洋州: 17,513