5108 ブリヂストン

時価

4兆5098億円

PER 予

12.05倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.22倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.32%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

現金及び現金同等物に係る換算差額、米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失、自己株式の処分他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	現金及び現金同等物に係る換算差額	米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失	自己株式の処分	自己株式の取得による支出	退職給付引当金	新株予約権
2007/12	-	-	-	-	-	0.4億
2008/12	-	-	-	-	3123億	1.33億 +232.5%
2009/12	-	-	-	-	2848億 -8.8%	3.36億 +152.6%
2010/12	-	-	-	-24.8億	2372億 -16.7%	5.14億 +53%
2011/12	-	21.5億	-	-	2576億 +8.6%	7.7億 +49.8%
2012/12	-	-	-	-	3005億 +16.6%	11億 +42.7%
2013/12	-	-	-	-	2367億 -21.2%	16.2億 +47.5%
2014/12	-	-	-	-	332億 -86%	19.5億 +20%
2015/12	-	-	-	-	446億 +34.3%	24.7億 +26.9%
2016/12	-	-	-	-0.04億赤縮	457億 +2.5%	29.8億 +20.5%
2017/12	-	-	-	-1500億赤拡	497億 +9%	36.3億 +22%
2018/12	-	-	-	-0.08億赤縮	521億 +4.8%	34.5億 -4.9%
2019/12	-12.9億	-	0	-2000億赤拡	506億 -2.9%	32.8億 -5.1%
2020/12	-120億赤拡	-	0	-	494億 -2.3%	31.3億 -4.6%
2021/12	484億黒転	-	302百万	-	478億 -3.4%	30億 -4.1%
2022/12	652億 +34.8%	-	820百万 +171.5%	-	440億 -7.9%	26.7億 -10.8%
2023/12	255億 -60.9%	-	893百万 +8.9%	-	415億 -5.7%	23.1億 -13.7%

2007年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: -
新株予約権: 4000万

2008年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 3123億1700万
新株予約権: 1億3300万

2009年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 2847億5800万
新株予約権: 3億3600万

2010年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -24億7500万
退職給付引当金: 2371億9400万
新株予約権: 5億1400万

2011年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: 21億4900万
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 2576億3000万
新株予約権: 7億7000万

2012年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 3005億
新株予約権: 10億9900万

2013年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 2367億4700万
新株予約権: 16億2100万

2014年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 331億6100万
新株予約権: 19億4500万

2015年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 445億5000万
新株予約権: 24億6900万

2016年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -400万
退職給付引当金: 456億5700万
新株予約権: 29億7500万

2017年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -1500億1200万
退職給付引当金: 497億4900万
新株予約権: 36億2900万

2018年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: -
自己株式の取得による支出: -800万
退職給付引当金: 521億2900万
新株予約権: 34億5200万

2019年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -12億9300万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: 0
自己株式の取得による支出: -2000億300万
退職給付引当金: 505億9700万
新株予約権: 32億7500万

2020年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: -120億2500万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: 0
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 494億4200万
新株予約権: 31億2500万

2021年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: 483億5300万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: 3億200万
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 477億8200万
新株予約権: 29億9700万

2022年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: 651億5800万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: 8億2000万
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 440億2800万
新株予約権: 26億7300万

2023年12月

現金及び現金同等物に係る換算差額: 254億7500万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -
自己株式の処分: 8億9300万
自己株式の取得による支出: -
退職給付引当金: 415億600万
新株予約権: 23億800万