5108 ブリヂストン

時価

4兆7981億円

PER 予

12.82倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.3倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.12%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

為替換算調整勘定、大洋州生産体制再編費用、当期商品及び製品仕入高他1件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	為替換算調整勘定		大洋州生産体制再編費用		当期商品及び製品仕入高		米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失
2007/12	-407億		-		-		-
2008/12	-2519億	赤拡	-		1959億		-
2009/12	-2143億	赤縮	106億		1324億	-32.4%	-
2010/12	-2740億	赤拡	-		1624億	+22.7%	-
2011/12	-3318億	赤拡	-		1731億	+6.6%	21.5億
2012/12	-2461億	赤縮	-		1443億	-16.7%	-
2013/12	-862億	赤縮	-		1601億	+11%	-
2014/12	391億	黒転	-		-		-
2015/12	-554億	赤転	-		-		-
2016/12	-1149億	赤拡	-		-		-
2017/12	-935億	赤縮	-		-		-
2018/12	-1749億	赤拡	-		-		-
2019/12	-1893億	赤拡	-		-		-

2007年12月

為替換算調整勘定: -407億
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2008年12月

為替換算調整勘定: -2519億4900万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: 1958億8400万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2009年12月

為替換算調整勘定: -2142億6300万
大洋州生産体制再編費用: 106億1800万
当期商品及び製品仕入高: 1323億5600万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2010年12月

為替換算調整勘定: -2740億2600万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: 1624億4500万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2011年12月

為替換算調整勘定: -3317億8400万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: 1730億8800万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: 21億4900万

2012年12月

為替換算調整勘定: -2461億3900万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: 1442億5800万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2013年12月

為替換算調整勘定: -861億7700万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: 1601億4900万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2014年12月

為替換算調整勘定: 391億800万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2015年12月

為替換算調整勘定: -554億600万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2016年12月

為替換算調整勘定: -1149億1000万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2017年12月

為替換算調整勘定: -934億7900万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2018年12月

為替換算調整勘定: -1748億5000万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -

2019年12月

為替換算調整勘定: -1892億7100万
大洋州生産体制再編費用: -
当期商品及び製品仕入高: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連損失: -